] 祭師たちの都市戦略，劇場街〈渋谷〉批判，同時代演劇1，マルス，197306（布野修司建築論集Ⅱ収録）

地域創造のリアリティーとストーリー，対談 宮崎清・布野修司，SPACE &，三菱レイヨン，198903

 

植えつけられた都市–植民都市計画とその影響，都市計画特集「平和と都市計画」，都市計画学会，200508 25

植えつけられた都市–植民都市計画とその影響，都市計画特集「平和と都市計画」，都市計画学会，200508 25

植えつけられた都市 The Cities Planted

植民都市計画とその影響

 Colonial City Planning and its Influence

布野修司

　This article discusses the problematique on colonial cities based on our research work ‘Field Research on Origin, Transformation, Alteration and Conservation of Urban Space of Colonial cities’, the outcome of which were published as a book titled “Modern World System and Colonial Cities”. Modern colonial cities planted by western countries are classified into several types but basically spatial installations to dominate natives and local resources. Considerations are lastly leaded to the thesis ‘All cities are in a way colonial’.

 

 

インド洋大津波の日（2004年12月26日）をスリランカのゴールGalleで迎えた。ゴール周辺で亡くなった人は約2,000人、たまたまゴール・フォートの中に居て命拾いした。振り返って、さらにＴＶなどで現場の映像を見て、改めてゾーッとする経験は未だに夢のようである。その顛末はもとめられるままに書いた別稿[1]に譲るが、つくづく思うのは、ゴールという要塞都市を築いた、低地、湿地、港市を得意としたオランダの築城術のすごさである。1988年に世界文化遺産に登録されたゴール要塞の城壁は津波にびくともしなかったし、城門から浸入した、あるいは城壁を飛び越えて城内を襲った海水はあっという間に引いて、要塞内に居た人々は全員無事であった。要塞内では400年前の排水システムがものの見事に機能したのである。大きな被害を受けたのは陸地側に広がる新市街地である。

この間、「植民都市の起源・変容・転成・保全に関する研究」と題した、オランダ植民都市をターゲットとする植民都市研究を展開してきた。ゴールに居たのは、その調査研究の一環であった。

今日発展途上地域におけるほとんど全ての大都市は植民都市としての経験をもっている。植民都市の歴史とプライメイト・シティ（単一支配型都市）、「過大都市化」の関係は様々に論じられてきたところである。一方、植民都市にはもう一つの重要な類型が存在する。植民地化の早い時期に商館都市として建設され、以後の植民都市拡大また独立以後の都市化の過程において重要な都市核として機能を果たし続けてきた植民都市の存在である。いわば、現代都市に埋もれた植民都市である。そこで浮かび上がってくるのがオランダ植民都市であり、ゴールもそのひとつである。

近代植民都市の全体について、そして具体的な事例については、『近代世界システムと植民都市』[2]に委ねることとして、ここでは、「平和」、「暴力」、「戦争」といった言葉に導かれながら、植民都市あるいは植民都市計画の本質をめぐっていくつかの考察を行いたい。

 

コロニア

植民地colonyあるいは植民都市colonial cityという言葉は､もともと古代ギリシャ･ローマにおいて､植民あるいは移住によって建設された居住地あるいは都市を意味する。すなわち、ラテン語のコロニアcoloniaに起源をもち､colony(英語)､colonie(仏語)､kolonie(独語)として広く用いられるようになった[3]。人口過剰､内乱､新天地での市民権の確保､軍事拠点の設営などが植民都市建設の理由である｡そもそも戦争、すなわち土地の占有に関わる争いごとと密接に関わる。すなわち、植民都市は、単なる移住地というより、ある集団が土着の集団を政治的、経済的、社会的、文化的に支配するために建設する都市を一般的にはいう。処女地に新たな都市として建設される場合も、土着の社会、後背地との間に支配－被支配の関係があり、一定の領域を支配するために既存の都市、集落を奪取、占拠することによって建設されることが多い。

いわゆる｢地理上の発見｣以降、西欧諸国が海外に建設した近代植民地の場合、支配－被支配の関係は明快である。もちろん、直接的に領土支配を行う場合に限らない。植民地化の「帝国主義的段階」において、「植民地帝国」として問題とされるのは、直接支配する「公式の帝国」のみならず、間接統治、二重統治などが行われる「非公式の帝国」も含めた支配―被支配関係である。西欧列強の進出を受けた地域は､保護国､保護地､租借地､特殊会社領､委任統治領などの法的形態を問わず植民地と呼ばれる｡

 

近代植民都市

古来、人類は大規模な移動を繰り返してきたが、15世紀末以降、世界全域にわたった西欧列強による海外進出ほど大規模なものはない。世界中に植民都市を建設し、支配したのは、少数のヨーロッパ人であり、白人（コーカソイド）であり、キリスト教徒である。そして、植民地建設の中核を担ったのは奴隷貿易である。19世紀中葉以降に世界は「大量移民の時代」を迎えた。

植民地化の段階、産業化の段階、そして、脱植民地化の段階あるいは交易期、植民地期、新植民地期、脱植民地期といった「近代世界システム」の形成を追いながら、西欧列強の植民地と植民都市のネットワークの形成を順に位置づければ、およそ以下のようになる。

１．領域支配を含まない交易拠点のネットワークを形成したのが、ポルトガルのインディアス領である。ポルトガルは、明らかにアブー＝ルゴド[4]のいう「13世紀世界システム」（の崩壊）をベースとしていた。

２．土地支配を含み、土着文化の徹底的破壊の上に一定の西欧理念に基づく都市を建設したのがスペインである。スペインの場合、ヨーロッパ世界の拡張と見なせるだろう。スペインは「世界帝国」になることに失敗するのである。そして、

３．沿岸部の港市都市をベースとし、土着社会を取り込む形で、多様な移住者を含み込む形で植民都市の原型を形づくったのがオランダである。オランダは、こうして最初のヨーロッパによるヘゲモニー国家となった。この段階では、しかし、地域内交易がベースであった。そして、１．～３．のシステムの重層の上に、

４．内陸部へ侵攻し、巨大な領土支配に及んだのがイギリス、フランスの二大植民地帝国である。そして、

５．７年戦争を制し、産業革命を契機として、オランダのヘゲモニーを奪ったのがイギリスである。

植民地権力の特質､移住集団の構成とその支配イデオロギーは個々の植民都市の特性に関わる｡また､植民地化される社会の特質､民族学的､社会学的構成も植民都市の特性を左右する｡宗主国と土着の地域社会の相互関係によって植民都市の類型を考えることができる｡

　植民地化の手法や組織は､ポルトガル､スペイン､オランダ､フランス、イギリスなど西欧列強によって異なる｡土着の社会についてのアプローチは、まず布教をめぐって、ローマ法王の超越的権威への服属を求め各地の文化的、精神的権威を認めないカトリシズムと個人の自発性を重視し、各地の文化や言語に距離を置いたプロテスタンティズムの違いがある。植民地の統治政策についても、間接統治、二重統治方式をとったオランダ、イギリスと副王による直接支配によったポルトガル、スペイン、そして「同化」政策を採ったフランスとでは大きく異なる。土着の社会についても、各地域の都市的伝統の度合いによって、すなわち例えば、都市的伝統の薄いサハラ以南のアフリカや南北アメリカの大半と長い都市的伝統をもつインドや中国とその周辺地域、またイスラーム圏とでは、植民都市のあり方は異なる。スペインは、高度な都市文明を誇ったアステカ帝国、インカ帝国を徹底的に破壊した。また、インディオの社会を絶滅させるに至った。インディアス法にまとめられるかたちで、極めて画一的に西欧都市計画の理論を適用しようとしたのがスペインである。

南アフリカ､中央アフリカでは､都市的生活とは白人的生活を意味するほどであった｡要するに､ほとんどの都市はヨーロッパ人によって初めてつくられるのである｡また､ポルトガルが西アフリカや中央アフリカで土着の都市を破壊したように､東アフリカの、アラブ起源の都市の多くもヨーロッパ人によって無視された｡そして、アフリカ大陸からの黒人の大量移住によって南北アメリカとアフリカの社会は世界史的大変動を被った。

世界資本主義システムの展開が各地域を平準化していく過程においても、様々な点で地域差が存在するのは植民地化以降の過程における以上のような差異が複雑に絡み合っているからである。

 

火器と攻城法

何故、西欧列強が世界中に植民都市を築き、世界を支配することになったのか。その大きな要因のひとつは「火器」である。航海術、造船技術、測量術、築城術、・・・など、要するに「火器」に象徴される科学技術である。

西洋の城郭は古代ローマ帝国の築城術等を基礎として発達してきた。12世紀から13世紀にかけて、十字軍経由で東方イスラーム世界の築城術が導入され、またビザンツ帝国の築城方式の影響も受けて、西洋の築城術は15世紀には成熟の域に達していたのであった。しかし、中世の終わり頃にヨーロッパにもたらされた火薬と「火器」、「火器」装備船の出現による戦争技術の変化は、要塞や城塞の形態を変える。すなわち、馬に乗った騎士による戦争の時代ではなくなり、中世の城が役に立たなくなるのである。

新しい火器、大砲の出現によって都市が弱体化する15世紀までは、攻撃よりもむしろ防御の方が、ヨーロッパにおける城塞、都市、港湾、住居の形態を決定づけていた。川や谷、戦略にとって大事な地点を見渡せるように、土手や丘や山脈の上に要塞都市は造られた。丘の上につくられた街は、円形や矩形の塔、櫓が建ち上がっている厚い壁によって守られ、跳ね橋や、吊し門や、石落とし装置付きの入口門が設けられた。ヴェニスやブルージェやジュノヴァのような水の都の市壁は海面や湖面から直接立ち上げられていた。

ヨーロッパで火薬兵器がつくられるのは1320年代のことである[5]。火薬そのものの発明は、もちろんそれ以前に遡り、中国で発明され、イスラーム世界を通じてヨーロッパにもたらされたと考えられている[6]。火薬の知識を最初に書物にしたのはロジャー・ベーコンである[7]。戦争で最初に大砲が使われたのは1331年のイタリア北東部のチヴィダーレ攻城戦で、エドワードⅢ世のクレシー（カレー）出兵（1346）、ポルトガルのジョアンⅠ世によるアルジュバロタの戦い（1385）などで「火器」が用いられたことが知られるが、戦争遂行に「火器」が中心的な役割を果たすのは15世紀から16世紀にかけてことなのである。決定的となったのは、15世紀中頃からの攻城砲の出現[8]である。

ヨーロッパで火器が重要な役割を果たした最初の戦争は、ボヘミヤ全体を巻き込んだ内乱、戦車、装甲車が考案され機動戦が展開されたフス戦争（1419～1434）である。続いて、百年戦争（1328／37～1453）の最終段階で、大砲と砲兵隊が鍵を握った。そして、レコンキスタを完了させたグラナダ王国攻略戦（1492）において大砲が威力を発揮した。こうして火器による戦争、攻城戦の新局面と西欧列強の海外進出も並行するのである。植民地建設の直接的な道具となったのは「火器」であった。

 

植民都市の類型

植民都市が支配－被支配(中心－周縁)関係の媒介(結合－分離)空間であり、異質な要素の重層的複合空間であるとすれば、空間の分離のあり方にまず着目する必要がある。極めてわかりやすく本質的なのは、城壁、市壁など居住地を限定づける境界のあり方である。都市のフィジカルな構成という観点からすると、ロッジ、商館、要塞、城塞、市街というように、様々な呼び方によって区別されるように、そのうちに含む要素によって、植民都市の規模やレヴェル、段階を区別することができる。

Ｏ　ロッジ　lodge

Ａ　商館　factory

Ｂ　要塞化した商館あるいは商館機能を含む要塞　fortified factory

Ｃ　要塞 （＋商館）fort（＋factory）＋集落settlement

Ｄ　要塞＋市街 fort+city

Ｅ　城塞 castle

Ｆ　城塞＋市街 castle+city

Ａは、交易のみのための最小限の施設である。ポルトガルの最初期の交易拠点は商館のみが置かれるだけのものが多い。専用の商館をもたないロッジの段階Ｏをこれ以前に区別できる。ロッジは、沿岸部の交易拠点ではなく、内陸の地方市場に設けられたものをいう。Ｆ．Ｓ．ハーストラは、ロッジ、商館の発展段階を、①土着物産の購入と積み出しの段階、②商品を予約注文し、積み出しまで保管する段階、③商品の供給者に前渡金を供与し、生産管理行う段階、④物産を全て掌中に握る段階に分けている[9]。

商館も現地社会との関係によって防御設備が必要となる。Ａ、Ｂの区別は必ずしも明確ではないが、要塞の内部に商館機能を含むかどうかで基本的にＣとは区別される。要塞とは別に商館が設けられることも少なくない。要塞は戦闘を前提にした防御施設である。基本的には軍隊あるいは兵士が常駐する。平時は使用せず、有事に立て籠もるかたちもある。

商館あるいは要塞の周辺にヨーロッパからの移住者のみならず各地からの移民や現地民などが周辺に居住し始めると、宣教、教化のための教会や修道院など諸施設が建てられる。そして市街地が形成され、全体が市壁で囲われたものがＤである。港湾に立地する植民都市の場合、市街によって要塞が囲まれる形より、要塞と市街が連結した形態をとることが多い。そして、要塞と市街が一体化したのがＥである。ＣとＥの違いは単に規模の違いではなく、内部に居住区を含むかどうかの違いである。さらにその外郭に一般人（あるいは現地人を含めた）居住地が形成されるのがＦである。単純な分類であるが、さらに、既存の集落、現地住民の居住区との関係でさらに分類できる。さらに、全くの処女地に計画されたものと既存の都市ないし集落を基にして建設されたものを区別することができる。オランダの植民都市はマラッカやセイロンの各都市などポルトガルの城塞を解体再利用したものが少なくない。

植民都市という場合、一般的にはＤ～Ｆがそれに当たる。しかし、既存の都市あるいは集落にＡ～Ｃが付加される場合、それも植民都市と呼べるだろう。都市の起源、その本質をどう規定するかが問われるが、市（マーケット）の機能をその本質的要素とするなら、たとえ商館ひとつの建設でも都市成立の条件とはなる。また、攻撃に対する防御機能を都市の本質と考えれば、要塞の建設は都市建設の第一歩である。

数多くの植民都市の事例を見ると、Ａ→Fは歴史的に段階を踏んで推移するように思われる。また、理念的にもＡ→Ｆの過程は、必然的なものとして想定できる。

 

植えつけられた都市

植民都市の本質は、それが自らの社会とは異なった社会に移植されることにある。植民都市は、まさに、「植えつけられた都市」である。植民都市の本質はまさに｢植民｣にある｡キーワードは、「プラントplant」あるいは「プランティングplanting」である。

コーヒーやサトウキビなど植物を植えつけること、そして、その栽培のための労働力として人々を植えつけること、すなわち、都市を植えつけることが植民地建設である。

単なる移住、移動、移植ではない。人や物が世界規模で移動し始めたことが決定的である。一定の地域で、物の生産、流通、消費が完結していた自給自足的世界、「60日経済」といわれる経済規模であった「ヨーロッパ世界経済」をはるかに超える「遠隔地」が世界経済に繰り込まれるのである。資本蓄積の原動力となるのは「格差」である。あるいは、圧倒的な「量」である。「遠隔地」貿易による時間差、賃金格差、物価、世界資本主義システムは、あらゆる格差を価値増殖に繰り込むシステムである。植民都市はそのシステムを稼働し続けるための装置として建設されたのである。

産業革命によるコミュニケーション手段の「進歩」はそれまでの植民都市の形態を根本から変える。蒸気機関車、蒸気船の登場は植民都市の歴史の上でも決定的であった。鉄道は、港市における植民都市から内陸への展開を可能にした。また、これまでの港市植民都市も港湾の大改造とともに大規模な再開発が必要となった。そして、急速な都市化と都市膨張のために、共通に過密居住による衛生問題、住環境整備の問題、都市基幹設備の問題が課題となった。世界中の現代都市は、そして都市計画は、今日に至るまでその課題を引き継いできている。

脱植民地期において、かつての植民地に巨大都市が次々に出現していった。とりわけ、注目されたのがプライメイト・シティ（首座都市、単一支配型都市）の存在である。「過大都市化」、「工業化なき都市化」といった概念で、その異常、その西欧モデルからの逸脱が論じられてきたが、巨大都市化の動向はさらに拡大しつつある。世界システムのさらなる展開は、世界中の都市を連動させつつあるのである。「拡大大都市圏EMR（Extended Metropolitan Region）」の出現は、世界資本主義システムの加速的展開、グローバリゼーションの進展と情報ネットワーク社会の浸透と関係している。

 

あらゆる都市は植民都市である

『植えることと計画すること---英国植民都市の形成』[10]において、R.ホームは｢全ての都市はある意味で植民都市であるAll cities are in a way colonial｣という｡I.ウォーラーステインの世界システム論が焦点を当てる世界経済の展開と植民都市の関係こそが主題であるが、それ以前にこのテーゼが前提とするのは､都市を本質的に権力との関係においてとらえる理論である｡R.ホームが｢都市は､農業の余剰生産物を集積し､サーヴィスを提供し､政治的管理をおこなうために､ある集団が他の集団を支配することによって生み出されるのである｣という時､余剰生産物は藤田弘夫のいう｢社会的余剰｣[11]である｡都市は、そもそもその成立､起源において権力の発生と結びついており、｢都市は､巨大な権力が目的を達成するために､特定の場所に拠点を設け､そこに目的達成のための施設を建設するなかで形成された｣のである｡そうした意味で､植民都市は､都市の本質を露わにする都市である｡

重要なのは、植民都市という概念が二重の権力関係、支配－被支配関係を含んでいることである。すなわち、都市と農村との支配－被支配関係のみならず、宗主国と植民地、あるいは、ある社会と別の社会との支配－被支配関係の二重の関係において植民都市は成立するのである。この二重の関係性が植民都市の本質に関わる。都市は、歴史的には、地理的に限定された社会において、農業生産物の余剰を奪取し、サーヴィスを提供するために、ある集団が他の集団を支配する権力の働きによって生み出される。そして続いて、その社会の内部に、さらに余剰を作り出し、搾取し、政治的支配を強化する手段として、別の都市が植えつけられる。これが植民都市である。さらに、この論理は、交通手段の発達によって、ある社会の境界を越えて他の領土を組み入れる過程にも拡大される。こうして、植民都市は、現地人に対する支配を確立し維持していくための道具となるのである。

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[1] 拙稿、「ツナミ遭遇記」、『みすず』、みすず書房、2005年３月

[2] 布野修司編著、『近代世界システムと植民都市』、京都大学学術出版会、2005年。

[3] ギリシャ語では、植民都市はアポイキア apoikiaといった。

[4] Abu-Lughod, Janet L., ”Before European Hegemony: The World System A.D.1250-1350”, Oxford University Press, 1989.　ジャネット・L.アブー＝ルゴド、『ヨーロッパ覇権以前：もうひとつの世界システム』、佐藤次高・斯波義信・高山博・三浦徹一訳、岩波書店、2001年

[5] バート・Ｓ・ホール、『火器の誕生とヨーロッパの戦争』、市場泰男、平凡社、1999.　火器がいつ出現したかについては議論があるが、1320年代にはありふれたものになっており、gun、cannonといった言葉は1930年代末から使われるようになったとされる。　

[6] 文献上の記録として、火薬の処方が書かれるのは宋の時代11世紀であるが、科学史家Ｊ．ニーダムらは漢代以前から用いられていたと考えている。ロジャー・ベーコン、『芸術と自然の秘密の業についての手紙』（1267）。

[7] ロジャー・ベーコン、『芸術と自然の秘密の業についての手紙』（1267）。

[8]　攻城砲を用いた典型的な戦例となるのがイタリア戦争（1494～1559）である。16世紀前半、イタリアはヴァロワ家とハプスブルク帝国との間の戦場となったが、フランスのシャルルⅧ世の軍隊は機動的な青銅砲と鉄の砲弾を搬送して、イタリアに乗り込み、中世の城郭を次々と撃破した。それまでの攻城戦では、籠城側は人馬だけを拒否すればよく、籠城側が有利であったが、大砲の出現はこれまでの立場を逆転させる。

[9] Gaastra, F.S., “De Geschiedenis de VOC, Walburg Pers, 1982, 1991.内容はほぼ同じであるがカラー図番を加えた新装版が2002年に出版された。

[10] Robert Home: “Of Planting and Planning The making of British colonial cities”, E & FN Spon, London, 1997：『植えつけられた都市　英国植民都市の形成』、ロバート・ホーム著：布野修司＋安藤正雄監訳、アジア都市建築研究会訳,京都大学学術出版会,2001年7月

[11] 藤田弘夫:『都市の論理 権力はなぜ都市を必要とするか』､中公新書､1993年

 

希望のコミューン 新・都市の論理 分散型自立組織としての都市ネットワーク はじめに

 

希望のコミューン

 

新・都市の論理

分散型自立組織としての都市ネットワーク

はじめに

　

　世界は，いま，大きく転換しつつある。

第一に，世界の歴史の大転換が進行中である。第二次世界大戦後の世界を規定してきた冷戦構造が崩壊（ベルリンの壁崩壊（1989年11月），ソ連邦の崩壊（1991年12月））して以降，本格的にグローバリゼーションの時代が到来する。ヘゲモニーを握ったのはアメリカ合衆国であり，世界随一の軍事力を背景にアメリカ合衆国によって世界が主導されていく時代が開始された。アメリカ合衆国のヘゲモニーは，しかし，21世紀に入って，9.11（2001）の同時多発テロ，イラク戦争（2003）によって揺らぎ始める。そして，リーマンショック（2008）が世界経済に深刻な打撃を与える。その一方で，大きく抬頭してきたのが中国である。北京オリンピック（2008），上海エクスポExpo（2010）を成功させ，中国が国内総生産GDPで日本を抜いて世界第2位となったのは2010年である。そして，アメリカ合衆国にアメリカ・ファーストを唱えるD.トランプ政権が誕生すると（2017～2021），イギリスのブレグジットBrexitなど自国第一主義を唱える経済ナショナリズムが世界各地で顕著になる。また，民主主義（自由主義諸国）vs権威主義（中国，ロシア他）という新たな世界秩序の構図が鮮明に浮上してきた。「一帯一路」vs「自由で開かれたインド・太平洋」という経済圏の囲い込みをめぐる対立構図がそれに重層する。

世界経済のヘゲモニーをめぐる米中の対立構造は，これからの世界史を大きく規定していくことになるが，これに割って入るかのように，ロシア連邦のウクライナ侵攻が開始された（2022年2月24日～）。第三次世界大戦を引き起こしかねないこの暴挙の背景には，プーチン大統領の強大であったソビエト連邦時代さらにはロシア帝国再興の夢があるとされるが，共通に問われているのは世界資本主義の行方である。世界はどこへ向かうのか，今のところ誰にも予測できない。

第二に，ICT（情報伝達技術）革命とインターネット社会の到来，そしてAIの出現がある。インターネットthe Internet（インターネット・プロトコル・スイートTCP/IP（Transmission Control Protocol/Internet Protocol）の起源は1960年代に遡るが，インターネットを用いて複数のコンピュータ・ネットワークを相互接続した地球規模の情報通信網の形成が開始されるのは1980年代後半であり，インターネットを基にした世界初のWWW（World Wide Web）が初めて実装されたのは1990年末である。そして，21世紀に入って，膨大なデータを保持，圧倒的な競走優位な立場に立った巨大なプラットフォーマーGAFAM(グーグル，アマゾン，フェイスブック，アップル，マイクロソフト)が出現する。インターネットが普及し始めた頃のWebがWeb1.0，すなわち読むだけのWebの時代，FacebookやTwitterが登場して双方向になってきたのがWeb2.0とされる。さらに，オープンAIによるChat Gpt（Generative Pre-Trained Transformer）が出現（2022），GAFAMが瞬時に追い上げ，あっという間に生成AIが社会に浸透しつつある。

第三は，世界史の転換どころではない。地球環境そのものの危機（転換）がフィードバック不可能な点にまで近づきつつある。「人新世Anthropocene」という言葉が一般的に流布することになったのは，オゾンホール関する研究でノーベル化学賞を受賞した（1995）パウル・ヨーゼフ・クルッツェン（1933～2019）が2000年に用いて以降であるが，46億年の地球の歴史に比すれば瞬時と言っていいホモ・サピエンスの活動が，地球の環境システム全体に影響を及ぼすことは驚くべきことである。

地球環境の危機の起源となるのは産業革命である。世界人口の幾何級数的な増加は産業革命によって引き起こされる。19世紀初頭の世界人口は約10億人と推定されている。それ以後の人口増加率の劇的変化は明瞭である。それでも20億人に達するまで（1927）100年以上を要したが，その後の人口増加はすさまじい。グレート・アクセラレーションと呼ばれるのは，化石燃料，とりわけ石油を大量に消費し出した20世紀後半以降である。そして，気候変動による異常気象は連動しており，わずかに思える平均気温の上昇が地球環境全体のバランスを崩し，転換点を超えてしまう恐れがあるということである。転換点とは，最終氷期（ヤンガードリアス期）の終結から現在にいたる1万年（完新世Holocene）とは異なる時代に移行する閾を意味する。仮にIPCC(気候変動に関する政府間パネル）が目標とする1.5°上昇以下に抑えられたとしても，産業革命以前に戻るには数百年はかかるとされる。

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この大転換に際して，国際社会は右往左往，一致した方向を見いだせないでいる。193ヶ国が加盟する国際連合The United Nationsは完全に機能不全に陥ってしまっている。気候変動に関する政府間パネルIPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change）が国際連合環境計画UNEPと世界気象機関WMOによって設けられたのは1988年，リオ・デ・ジャネイロで「環境と開発に関する国連会議」（地球サミットCOP（締約国会議）１）が開催されたのは1992年であるが，気候変動，地球温暖化問題への各国の対応が遅々として進まないことは，スウェーデンの若き環境活動家グレタ・トゥーンベリ（2003～）が厳しく告発するところである。

本書が問いたいのは，近代の国民（民族）国家Nation Stateシステムに代わる世界システムである。世界共和国への道を見失って，自国第一主義に陥り，国家間の複雑にもつれた関係を解くことができない中で，国民（民族）国家に代わる基礎単位として注目するのは都市である。国家，中央銀行によるコントロールの不安定な枠組を超えて連携する都市ネットワークによる世界システム構築の可能性である。ブロックチェーンの技術を基盤として，仮想通貨，NFT（非代替性トークン　Non Fungible Token）によって運営される，中央集権ではない分散型自立組織DAO（Decentralized Autonomous Organization）のネットワークがそのイメージとなる。

1950年に25億3600万人であった世界人口は，1989年には52億3700万人で，50億人を突破したのは1986～87年とされるが，以降も人口増加はとどまることを知らず，ほぼ約12年毎に10億人増加して，2022年には80億人を超えた。今や人口1000万人を越えるメガシティは38都市（2019）[1]に及ぶ。このメガシティを産むのは，「差異」＝格差拡大を駆動力とし，安価な労働力，物資を求めて，国境，制度，規制を超えて浸透していく資本主義システムである。分散型自立組織としての都市のネットワークが必要なのは明らかなように思える。

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冷戦構造が崩壊して以降，ICT革命が進行，地球温暖化が加速してきた（グレート・アクセラレーション）時代は，ほぼ日本の平成時代（1989～2019）に重なる。オイルショックによって，高度成長期からの転換を余儀なくされた日本は，低成長かつ安定成長を前提とする社会編成に向かうかに思われた。しかし，1985年9月の先進5か国 G5 (米英仏独日)蔵相・中央銀行総裁会議における為替ルートの安定化（円高ドル安に誘導）の合意（プラザ合意）によって，高度経済成長期の再来かのような好景気が訪れる。しかし，1990年1月4日の大発会から株価の大幅下落が始まる。振り返れば，1986年12月から1991年2月までの51か月間がバブル経済期（平成バブル，平成景気）であった。以降，日本経済が回復することはない。日本経済の長期低迷期は「失われた30年」と言われる（吉見俊哉（2019））。

この間の日本の国際的地位の低下は覆うべくもない。日本の一人当たり名目GDP（国内総生産）は，1990年代前半にはアメリカ合衆国を抜いて世界一となった。しかし，バブル経済が崩壊した1992年以降，GDPの成長率は，年平均1％前後で推移する。2010年には国内総生産GDPは中国に抜かれて世界第3位になる。それどころか，日本の一人当たり国内総生産は世界28位（国際通貨基金2022，27位：世界銀行・国際連合2019）にまで低下している。日本企業の弱体化も明らかである。平成元年には，世界の上位50社のうち33社が日本企業であったのに，30年後には35位のトヨタ自動車のみとなっている。

財政破綻　債務残高GDP2倍超の異常，格差拡大，富裕層と貧困層の二分化，行政（官僚）システムの劣化　縦割り行政の硬直化，食糧・エネルギー自給率の過少化など，日本という社会，国家が抱えているクリティカルな問題については，本論で確認するが，本書が焦点を当てる最大のプロブレマティークは，東京一極集中と地方の空洞化である。加えて，日本が世界に先駆けて少子高齢化社会に向かいつつあるということがある。

日本の総人口は，2013年以降，減少に転じた。2070年には8700万人に減少すると推計されている（厚生労働省人口問題研究所2023年4月）。世界の総人口も21世紀後半には減少に転じることが予測されている。地球が「持たない」ことははっきりしているから，どのようなシナリオになろうとも，一極集中，貧富拡大の資本主義モデルとは異なる社会システムが必要とされていることは明らかであり，日本が世界に先駆けてその社会モデルを実現する大きな意味がある。分散型自立組織としての都市のネットワーク・モデルは，その大きな指針となる。

 

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[1] “Demographia World Urban Areas”, 15^th Annual Edition, April 2019

東南アジアのニュータウン、雑木林の世界84，199608

 東南アジアのニュータウン、雑木林の世界84，199608

雑木林の世界84

東南アジアのニュータウンー日本の衛星都市

 

布野修司

 

　国際交流基金アジアセンターの要請で、インドネシア科学院（社会科学人文系）の国際会議（ワークショップ）「都市コミュニティの社会経済的問題：東南アジアの衛星都市（ニュータウン）の計画と開発」に出席してきた（１９９６年６月２３日～３０日）。丸一週間の間、ジャカルタに滞在しながら、オランダ、フランス、オーストラリア、シンガポール、タイ、フィリピン、そしてインドネシアの参加者と東南アジアの都市、ニュータウンをめぐって議論した。考えさせられることの実に多いワークショップであった。

 

●「ポスモ」の森とカンポン

　ジャカルタは、今、急速に変わりつつある。シンガポール、バンコクに続いて、びっくりするような現代都市に生まれ変わりつつある。目抜き通りには、ポストモダン風（ポスモ）の高層ビルが林立する。最近の超高層ビルは、すべてミラーグラスのカーテンウオールで頂部だけデザインされ（帝冠様式！あるいはニューヨーク・アールデコ！）、新しいジャカルタの都市景観を生み出している。

　その建築家はほとんどがアメリカ、イタリアなどの外国人だが、日本の設計事務所、ゼネコンもその新たな都市景観の創出に関わっている。

　一方、ホテルの窓の外を見れば、僕にとっては見慣れたカンポンの風景が拡がる。都心に聳える超高層の森と地面に張り付くカンポンの家々は実に対比的である。

　そして、ジャカルタのど真ん中、かってのクマヨラン空港の跡地で、今、ニュータウン開発が行われつつある。そして、郊外に様々なニュータウンが建設されつつある。強烈な印象を受けたのは、そのいずれとも日本は無縁ではないということである。

 

　●日本の援助と都市開発

　会議では、二日目、第Ⅲセッション「東南アジアの都市計画」において、「地域の生態バランスに基づく自律的都市コミュニティ」と題して、たどたどしくしゃべった。阪神大震災の経験と日本のニュータウンの歴史と問題点を指摘した上で、カンポン型コミュニティモデルの重要性を力説したのである。手前味噌であるが、反応はかなりのものであった。少なくとも、多くの社会科学者やプランナーたちが僕の関心をそのまま受けとめて議論してくれた。しかし、問題は簡単ではなかった。

　矢のように次々と質問が飛んできた。地震で日本はどう変わったのか、東京についてはどう考えているのか。そして、最もシビアなのが日本が援助する都市開発のケースであった。

　クマヨラン空港のニュータウン・プロジェクトについて、「何故、日本の専門家チームのレポートはカンポンをクリアランスしろと書いたのか」というのである。また、「同じく日本の専門家の関わったクボン・カチャンの団地開発のケースをどう思うか」というのである。

　クボン・カチャンというのは、ジャカルタの中心地区、日本大使館のすぐ裏にあるカンポンで、クリアランスが行われ、倉庫のような団地が建った件である。これについては、当事者であった横堀肇氏の真摯な総括がある。ジャカルタで大きな議論になり、日本でも僕らが議論したのであるが、どれだけ知られているであろうか[i]１。

 

　●ニュータウン・イン・タウン

　クマヨランのニュータウン・プロジェクトは、「都市の中の都市（タウン・イン・タウン）」計画として、また、既存のカンポンをクリアランスしないで、様々な社会政策と合わせて住宅供給を行う点で興味深いものであった。

　現場に参加者全員で見に行った。僕自身は二度目であった。最初の時はまだ建設当初でデザインの拙さだけが目についたのであるが、印象は一変した。実に生き生きと空間が使われている。一方で高級住宅がならび、日本の企業がそれを買い占めている一方で、カンポンのためのユニークな実験が行われていることは記憶されていい、と思った。

 

●日本のサテライトタウン

　次の日、郊外型のニュータウンを見に行った。民間開発のニュータウンで、そう目新しいところがあるわけではない。しかし、眼から火の出るような思いをさせられた。

　日本と韓国の投資によるニュータウンで、名の通った日本の大企業の工場が並んでいたからである。参加者のなかからすかさず野次が飛んだ。「ＦＵＮＯ、これは日本のサテライト・タウンなのかい」。

　「直接、僕は関わっているわけではないのだよ」というのは簡単である。それぞれ同じような構造の中で生きているのである。しかし、そんなことは分かった上で、お前は何をしているんだという、そういう問いが共有されている。

　日本産業の空洞化の最先端がジャカルタのニュータウンにある。そして、それは様々な軋轢を生んでいる。

　インドネシアのニュータウン開発にあたっては「１：３：６」規則がある。住宅供給を高所得者層１：中所得者層３：低所得者層６にするというルールである。低所得者層向けの住宅はＲＳＳ（ルーマー・サガット・スデルハナ　簡易住宅）という。１８㎡～３６㎡のワンルームと６０㎡の敷地の最小限住居である。ところがＲＳＳはどこにも建設されていない。日本の工場で働く労働者はどこに住むのか。周辺のカンポンである。カンポンの人たちはＲＳＳにも入ることはできないのである。

　ワークショップ参加者の視線を痛く感じるのは、余程の鈍感でなければ当然ではないか。安価な労働力を求めて生産拠点を移し、社会各層の格差を拡大する資本の論理の体現者が日本人なのである。雇用機会を与えるというのは全くの口実である。日本の企業などなくてもきちんと自律的に生活してきた地域が破壊されてしまう。ワークショップの議論は、インドネシアのニュータウン開発をめぐる問題が中心であったが、集中砲火を浴びているのは専ら日本なのである。言葉の不如意を理由に場を繕うのは実につらいことであった。

 

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[i]１　拙著、『カンポンの世界』、パルコ出版、一九九一年

 

近代日本の建築家と都市計画ーー都市の透視図Ⅳ，『CEL』27号，199403

 近代日本の建築家と都市計画ーー都市の透視図Ⅳ，『CEL』27号，199403

E.ハワードと植民都市ーA.J.トンプソンとパインランズ（南アフリカ、ケープタウン）、地域開発、1999年4月

 
E.ハワードと植民都市ーA>J.トンプソンとパインランズ（南アフリカ、ケープタウン）、地域開発、1999年4月

E.ハワードと植民都市

---A.J.トンプソンとパインランズ(南アフリカ､ケープ･タウン)

布野修司

 

　｢田園都市｣という理念は､20世紀の都市計画のあり方に最も影響を与えた理念のひとつである｡しかし､一方で､世界中で建設された田園都市は基本的には失敗であったと総括される｡例えば､その核となる｢自給自足｣(Self-contained)、土地公有といっ基本理念は､ほとんどの都市で実現しなかったからである｡田園都市はほとんどが｢田園郊外｣にすぎなかった｡

　しかし､そうした中で注目すべき田園都市がケープ･タウンに建設されたパインランズ(Pinelands)である｡アパルトヘイト体制のなかでの白人居住区として､ひとつの完結した都市のイメージを維持してきたように見える｡設計したのはA.J.トンプソン｡彼はパーカー･アンウイン事務所の所員であった｡その構想はストレートにE.ハワードにつながっている｡そして､以降今日に至るまで､徹底したセグリゲーションが法制化される中で､パインランズは存続してきた｡この事実は何を意味するのか｡

 

　パインランズの建設

　パインランズ･ガーデン･シティの建設を発想し､推進したのは､事業家で連邦内閣の一員であったリチャード･スタッタフォードである｡｢スラムがケープの品位を落とす｣､｢伝染病の危険がある｣という､貧困者の居住問題に対するその関心は､解決策としての田園都市の理念に向けられる｡1917年に彼はレッチワースを訪れ､ハワードに会う｡

　余程強烈な印象を受けたのであろう､時の首相　F.S.マランに接触､田園都市建設を政府に訴えている｡議会はガーデン･シティ･トラストの設立に賛成し､400haの土地を寄付することになる｡スタッタフォードは､｢ヨーロッパ､アメリカ､アジア､アフリカ全てにとってのモデル｣を提供する､と意気込んでいたという｡しかし､自給自足､公的所有､周辺グリーンベルトなどは必ずしもスタッタフォードの頭になかったようだ｡周辺の土地の取得を自治体に委ねる利益追求型土地開発だという評価がなされてもいる｡いずれにせよ､貧困者、黒人のための住宅建設は後の課題とされていた*1｡

 

　A.J.トンプソン

　南アフリカ建築家協会の助言でトラストは地元の建築家によるコンペを行う｡その結果､ジョン･ペリーの案が選ばれる｡しかし､R.アンウインに欠陥を指摘され､替わってトンプソン･ヘネル･ジャイムズ事務所が推薦される｡南ケンジントン大学の美術学校で建築を学んだトンプソンがアンウインの事務所に入ったのは1897年の3月とされる｡1905年からレッチワースの設計に参加､1907年にはハムステッドの事務所で働き､1914年の事務所閉鎖まで勤めている｡アンウイン事務所の番頭さん､実務家である｡彼はいわば「田園都市」を輸出する最適任者として指名されるのである｡

　トンプソンがケープ･タウンを訪れたのは､1920年のことであった｡トンプソンの任務は住宅建設とインフラ整備である｡トンプソンの案は基本的にはペリーの案を基礎にしている｡　構造の類似性は明らかである｡また､その中心地区はレッチワースに似ている｡クルドサックも用いられている｡1924年6月半ばまでに95戸完成、入居さらに翌年2月までに12戸が竣工している｡こうして､パインランズは､南アフリカ最初の公式の都市計画事例になった｡ハムステッド･ガーデン･サバーブに先行するのである｡

　トンプソンは現実主義者であった｡黒人に対する住宅供給については費用の点で拒否する｡彼は契約終了後､南アフリカでいくつかプロジェクトを手掛けるが､プランを見る限り､今日でいう一般的な宅地開発だ｡

　1927年には南アフリカを去り､ナイジェリアに赴く｡ラゴスの政府土地測量部で働いた後､1932年帰国､事務所を経営､1940年に62歳で死んだ｡

 

　アパルトヘイト･シティ

　田園都市の理念は以上のように南アフリカに直輸入される｡オーストラリア､インド､マラヤなども同じような試みがある｡アデレードでコーネル･ライト･ガーデンを設計し､マラヤに招かれ､最後はローデシアで自殺したC｡C｡リードのような興味深い都市計画家もいる｡しかし､南アフリカの場合､パインランズの建設はその特有の都市政策とリンクしていた｡

　1923年の原住民(都市地域)法とパインランズの建設は全く平行しているのである｡南アフリカの諸都市は白人の入植者によって建設された｡白人たちは､黒人労働者を必要としたが､徹底した排除へ向かう。農村ー都市移動を制御し､白人の都市に黒人が隔離されて住むことになる。原住民（都市地域）法が意識的な都市セグリゲーションの全国規模の始まりであり､そして､1950年の集団地域法が決定的となった｡ゾーニングの思想が徹底される中で存続したのが白人の田園都市パインランズなのである｡

　

　田園都市をめぐっては、さらに大きなテーマがある。田園都市思想の形成にとって決定的であったのが植民地の経験とそのモデルであったというテーマである*2。

 

*1　John Muller: Influence and Experience: Albert Thompson and South Africa's Garden City,Planning History Vol.17 No.3,1995

*2　Robert Home:Of Planting and Planning　The Making of British colonial cities, E & FN Spon, 1997