日本建築学会編：建築を拓く，鹿島出版会，2004年10月25日
建築職能リノベーション時代──まちづくりにおける次世代アクティビティ
タウンアーキテクトの仕事
布野修司
戦災復興から高度成長期へ、そしてオイルショックによる安定成長期を経て世界有数の経済大国となった日本は、国際的に著名な建築家を幾人も生み出し、とりわけ一九八〇年代半ばから九〇年代にかけての「バブル経済」を背景として実現された建築作品の水準は世界中の注目を集め、世界の建築界をリードしてきた。
しかし、そうした華やかな「建築」の時代が終わり、「空白の一〇年」と言われる長い景気後退が続く中で、日本は新しい世紀を迎えた。日本の社会は、未曾有の構造改革の時代を迎え、建築界もまたその渦中にある。そして、いわゆる「建築家」の影も薄くなりつつあるように思われる。
しかし、「建築家」の時代が終わったわけではない。古今東西、どんな社会においても、「建築家」の役割が無くなることはない。むしろ、地域社会に根ざしたその本来的な役割が求められつつある。日本の「建築家」の新たな局面について考えてみたい。
１．「建築家」：その理念と現実
「建築家」とは何か、という問いへの答えとして、古来多くの定義や金言、椰揄や賞賛がある[1]。例えば、以下のようだ。
・「建築家」は文章の学を解し、描画に熟達し、幾何学に精通し、多くの歴史を知り、努めて哲学者に聞き、音楽を理解し、医術に無知でなく、法律家の所論を知り、星学あるいは天空理論の知識をもちたいものである」 ヴィトルヴィウス 『建築十書』 第一書第一章。
・「「建築家」：名詞。あなたの家のプラン（平面図）を描き、あなたのお金を浪費するプランを立てるひと」
アンブローズ・ビアズ 『悪魔の辞典』
この二つの答えの間には天と地ほどの開きがある。しかし、二つながら真実をついている。あるいは、その間には、理想と現実、理念と実態の裂け目があるというべきかもしれない。
また、近代になると、次のような定義、発言がある。
・「偉大な彫刻家でも画家でもないものは、「建築家」ではありえない。彫刻家でも画家でもないとすれば、ビルダー（建設業者）になりうるだけだ」 ジョン・ラスキン
・「ローマの時代の有名な「建築家」のほとんどがエンジニアであったことは注目に値する」 Ｗ Ｒ レサビー
・「「建築家」の仕事は、デザインを作り、見積をつくることである。また、仕事を監督することである。さらに、異なった部分を測定し、評価することである。「建築家」は、その名誉と利益を検討すべき雇主とその権利を保護すべき職人との媒介者である。その立場は、絶大なる信頼を要する。彼は彼が雇うものたちのミスや不注意、無知に責任を負う。加えて、労働者への支払いが予算を超えないように心を配る必要がある。もし以上が「建築家」の義務であるとすれば、「建築家」、建設者（ビルダー）、請負人の仕事は正しくはどのように統一されるのであろうか。」 ジョン・ソーン卿
・「エンジニアと積算士（クォンティティー・サーベイヤー）が美学をめぐって議論し、「建築家」がクレーンの操作を研究する時、われわれは正しい道に居る」 オブ・アラップ卿
ここでは、「建築家」と彫刻家や画家、ビルダー、エンジニア、積算士、職人などが比較されている。「建築家」の仕事が多様化しているとも言えるし、分裂しているとも言える。「建築家」の備えるべきある種の全体性、総合的能力が失われつつある指摘がある。
「建築家」という職能は古くから知られている。ごく自然に考えて、ピラミッドや巨大な神殿、大墳墓などの建設には、「建築家」の天才が必要であった筈である。実際、いくつかの「建築家」の名前が記録され、伝えられている。最古の記録は紀元前三千年というが、故事によれば、ジェセル王のサッカラ（下エジプト）の墓（ピラミッド複合体）は「建築家」イムホテプによるものである。もっとも、彼は単なる「建築家」ではない。法学者であり、天文学者であり、魔術師である。
伝説では、ギリシャの最初の「建築家」はクレタの迷宮をつくったダエダルスである。かれもただの「建築家」ではない。形態や仕掛けの発明家といった方がいい。ダエダルスというのは、そもそも技巧者、熟練者を意味する。
「建築家」は、こうして、、全てを統括する神のような存在としてしばしば理念化されてきた。今日に伝わる最古の建築書を残したことで知られる冒頭のヴィトルヴィウスの言うように、「建築家」にはあらゆる能力が要求される。この神のごとき万能な造物主としての「建築家」のイメージは極めて根強く、ルネサンスの「建築家」たちの万能人、普遍人（ユニバーサル・マン）の理想に引き継がれる。レオナルド・ダヴィンチやミケランジェロ、彼らは、発明家であり、芸術家であり、哲学者であり、科学者であり、工匠である。ルネサンスの建築理論家、レオン・バティスタ・アルベルティーも、ヴィトルヴィウスを引き継いで、「建築家とは、・・・ 確実ですばらしい理性とルールに基づき、まず第一に、心のなかで知性に従って物事を如何に分割するかを知っていること、続いて第二に、実際の仕事において、物体を組み合わせたり積み上げたり、重量を配分することによって、人間の要求に極めてうまく適合するような材料を如何に統合するかを知っている人である」という。
そして、多芸多才で博覧強記の「建築家」像は今日でも「建築家」の理想である。近代「建築家」を支えたのも、世界を創造する神としての「建築家」像であった。彼らは、神として理想都市を計画することに夢中になるのである。そうしたオールマイティーな「建築家」像は、実は、今日も実は死に絶えたわけではない。
一方、もうひとつ、広く流布する「建築家」像がある。フリー・アーキテクトである。フリーランスの「建築家」という意味である。すなわち、「建築家」は、あらゆる利害関係から自由な、芸術家としての創造者としての存在である、というのである。神ではないけれど、自由人としての「建築家」のイメージである。
もう少し、現実的には、施主と施工者の間にあって第三者的にその利害を調整する役割をもつのが「建築家」であるという規定がある。上のジョン・ソーンの定義がほぼそうだ。施主に雇われ、その代理人としてその利益を養護する弁護士をイメージすればわかりやすいだろう。医者と弁護士と並んで、「建築家」の職能もプロフェッションのひとつと欧米では考えられているのである。
こうして、「建築家」の理念はすばらしいのであるが、なかなかそれを体現するとなると大変である。複雑化する現代社会においては、ひとりでなんでもというわけにはいかない。建築をつくるのは集団的な仕事であり、専門分化は時代の流れである。また、フリーランスの「建築家」といっても、実態をともなわないということがある。「建築家」の資質の問題も大きいが、日本の場合どうも建築家の職能を認める社会の成熟がないのである。日本の場合、請負業の力が強かったということもある。「建築家」という職能は今日に至るまで必ずしも確立されていないのである。
２．二一世紀の日本の「建築家」：新たな領域
「建築家」の理念と現実、「建築家」という職能の成立とその歴史、そして「建築家」をめぐる各国の諸制度をめぐって論ずべきことは多いが、ここでは二一世紀初頭の日本の状況に絞って、「建築家」のあり方を展望しよう。
この半世紀ほどの日本社会の流れを冷静にみつめると、第一に言えるのは、建てては壊す（スクラップ・アンド・ビルド）時代は終わった、ということである。二一世紀はストックの時代である。地球環境全体の限界が、エネルギー問題、資源問題、食糧問題として意識される中で、建築も無闇に壊すわけにはいかなくなる。既存の建築資源、建築遺産を可能な限り有効活用するのが時代の流れである。新たに建てるよりも、再活用し、維持管理することの重要度が増すのは明らかである。
そうであれば、そうした分野、コンヴァージョン（用途変更）やリノベーション（再生）、リハビリテーション（修景修復）などの分野が創造性に満ちたものとなるのははっきりしている。京都のように木造町家を多く抱える都市では、町家再生は既に注目すべきビジネスになりつつある。また、ライフ・サイクル・コストやリサイクル、二酸化炭素排出量といった環境性能を重視した設計が主流となって行くであろう。さらに、維持管理、耐震補強といった既存の建物に関わる事業が伸びていくことになるであろう。
新しく建てられる建築が量的に少なくなるということは、はっきり言って、「建築家」もこれまで程多くは要らない、ということである。一九九七年の、日本の建設投資の名目国民総生産（ＧＤＰ）に占める割合は、一四.八％である[2]。かつては二〇％以上にも及んだことがあるが、建設投資は一貫して減りつつある。農業国家から土建国家に戦後日本は変貌を遂げて来たが、産業構造の転換は不可避である。公共事業見直し、ＩＴ（情報技術）革命へ、というのがひとつの方向である。また、高齢社会の度合いをますます強める日本においては、介護など福祉分野に多くの人材が必要とされることも明らかである。同じ一九九七年、米国の建設投資は七四.二兆円、日本（七四.六兆円）と同じであるが、対ＧＤＰ比は七.六％にすぎない。ヨーロッパになるとさらに建設投資は少ない。英国が四.三％、フランスが四.五％である。むしろ、これまでの日本の建築界が特殊だったのである。
木造を主体としてきた日本と石造の欧米とは事情を異にするとは言え、日本がほぼ先進諸国の道を辿っていくのは間違いないであろう。乱暴な議論であるが、日本の建設投資が米国並みになるとすれば、「建築家」の数は半分になってもおかしくない。英、仏並みだと三分の一以下になってもいいのである。日本の「建築家」はその存在と存続を問われているのである。
建設投資が減り、「建築家」の数が減ることは何も悲観することではない。能力ある「建築家」であれば、むしろ歓迎すべきであろう。それだけ「建築家」としての社会的ウエイトは高くなることを意味する。
問題は、今「建築家」として、あるいは「建築家」を志すものとして、どうするかである。第一は、既に上に述べた。建物の増改築、改修、維持管理を主体としていく方向である。そのための設計、技術開発には広大な未開拓分野がある。第二は、活躍の場を日本以外にもとめることである。国際「建築家」への道である。世界を見渡せば、日本で身につけた建築の技術を生かすことの出来る、また、それが求められる地域がある。中国、インド、あるいは発展途上地域にはまだまだ建設が必要な国は少なくないのである。一七世紀に黄金時代を迎えたオランダは世界中に都市建設を行うために多くの技術者を育成したのであるが、やがて世界経済のヘゲモニーを英国に奪われると、オランダ人技術者は主として北欧の都市計画に参画していった。かつて明治維新の時代には、日本も多くの外国人技師を招いたのである。
第三に、建築の分野を可能な限り拡大することである。建築の企画から設計、施工、維持管理のサイクルにはとてつもない分野、領域が関係している。全ての空間に関わりがあるのが建築であるから当然である。ひとつは建築の領域でソフトと言われる領域、空間の運営やそれを支える仕組みなどをどんどん取り込んでいくことである。また、様々な異業種、異分野の技術を空間の技術としてまとめていくことである。「建築家」が得意なのは、様々な要素をひとつにまとめていくことである。マネージメント能力といっていいが、PM（プロジェクト・マネージメント）、ＣＭ（コンストラクション・マネージメント）など、日本で必要とされる領域は未だ少なくない。
この第三の道において、「建築家」がまず眼をむけるべきは「まちづくり」の分野である。「建築家」は、ひとつの建築を「作品」として建てればいい、というわけにはいかない。たとえ一個の建築を設計する場合でも、相隣関係があり、都市計画との密接な関わりがある。「都市計画」あるいは「まちづくり」といわなくても、とにかく、「建築家」はただ建てればいい、という時代ではなくなった。どのような建築をつくればいいのか、当初から地域住民と関わりを持つことを求められ、建てた後もその維持管理に責任を持たねばならない。もともと、都市計画は「建築家」の仕事といっていいが、これまで充分その役割を果たしてきたかというと疑問がある。大いに開拓の余地がある。いずれにせよ、「建築家」はその存在根拠を地域との関係に求められつつある。『裸の建築家―タウンアーキテクト論序説』[3]（以下『序説』）で少し考えたのであるが、以下に、新たな職能分野「タウンアーキテクト」について考えてみよう。
３．タウンアーキテクトとは？
「タウンアーキテクト」を直訳すれば「まちの建築家」である。幾分ニュアンスを込めると、「まちづくり」を担う専門家が「タウンアーキテクト」である。とにかく、それぞれのまちの「まちづくり」に様々に関わる「建築家」たちを「タウンアーキテクト」と呼ぼう。
「まちづくり」は本来自治体の仕事である。しかし、それぞれの自治体が「まちづくり」の主体として充分その役割を果たしているかどうかは疑問である。いくつか問題があるが、地域住民の意向を的確に捉えた「まちづくり」を展開する仕組みがないのが決定的である。そこで、自治体と地域住民の「まちづくり」を媒介する役割を果たすことを期待されるのが「タウンアーキテクト」である。
何も全く新たな職能というわけではない。その主要な仕事は、既に様々なコンサルタントやプランナー、「建築家」が行っている仕事である。ただ、「タウンアーキテクト」は、そのまちに密着した存在と考えたい。必ずしもそのまちの住民でなくてもいいけれど、そのまちの「まちづくり」に継続的に関わるのが原則である。そういう意味では、「コミュニティ・アーキテクト」といってもいいかもしれない。「地域社会の建築家」である。
上で見たように、「建築家」は、基本的には施主の代弁者である。しかし、同時に施主と施工者（建設業者）の間にあって、第三者として相互の利害調整を行う役割がある。医者、弁護士などとともにプロフェッションとされるのは、命、財産に関わる職能だからである。その根拠は西欧世界においては神への告白（プロフェス）である。また、市民社会の論理である。同様に「タウンアーキテクト」は、「コミュニティ（地域社会）」の代弁者であるが、地域べったり（その利益のみを代弁する）ではなく、「コミュニティ（地域社会）」と地方自治体の間の調整を行う役割をもつ。
「タウンアーキテクト」を一般的に規定すれば以下のようになる。
①「タウンアーキテクト」は、「まちづくり」を推進する仕組みや場の提案者であり、実践者である。「タウンアーキテクト」は、「まちづくり」の仕掛け人（オルガナイザー（組織者））であり、アジテーター（主唱者）であり、コーディネーター（調整者）であり、アドヴォケイター（代弁者））である。
②「タウンアーキテクト」は、「まちづくり」の全般に関わる。従って、「建築家」（建築士）である必要は必ずしもない。本来、自治体の首長こそ「タウンアーキテクト」と呼ばれるべきである。
③ここで具体的に考えるのは「空間計画」（都市計画）の分野だ。とりあえず、フィジカルな「まちのかたち」に関わるのが「タウンアーキテクト」である。こうした限定にまず問題がある。「まちづくり」のハードとソフトは切り離せない。空間の運営、維持管理の仕組みこそが問題である。しかし、「まちづくり」の質は最終的には「まちのかたち」に表現される。その表現、まちの景観に責任をもつのが「タウンアーキテクト」である。
④もちろん、誰もが「建築家」であり、「タウンアーキテクト」でありうる。身近な環境の全てに「建築家」は関わっている。どういう住宅を建てるか（選択するか）が「建築家」の仕事であれば、誰でも「建築家」でありうる。また、「建築家」こそ「タウンアーキテクト」としての役割を果たすべきである、ということがある。様々な条件をまとめあげ、それを空間的に表現するトレーニングを受け、その能力に優れているのが「建築家」だからである。
４．日本の「タウンアーキテクト」
『序説』では、「タウンアーキテクト」の原型となるイメージを思いつくまま列挙した。「建築主事」「デザイン・コーディネーター」「コミッショナー・システム」「マスター・アーキテクト」「インスペクター」などである。いくつかのレヴェルに分けてみたい。
①建築士
日本の「タウンアーキテクト」の具体的存在形態を考える上でベースとするのが建築士である。日本には約三〇万人の一級建築士、約六〇万人の二級建築士、約一万三〇〇〇人の木造建築士が存在する。その組織体としての建築士事務所は合わせて約一三万社ある。もちろん、建築士に限定する必要はないけれど、まず念頭に置くのは建築士一〇〇万人、一五万チーム程度の組織である。都道府県毎の数字にはかなりのばらつきがあるが、各地域地域をそれぞれが拠点とするのが基本的イメージである。
単にあるまちで建築の仕事をしているというだけではなく、地域の活動にも積極的に関わる。また、地域環境の維持管理について責任をもつ。かつて、大工さんや各種の職人さんは身近にいて、家を直したり、植木の手入れをしたり、という本来の仕事だけではなく、近所の様々な相談を受けるそういう存在であった。その延長というわけにはいかないけれど、その現代的蘇生が「タウンアーキテクト」である。
②地域職人ネットワーク
地域環境の維持管理については、例えば具体的に、住宅の増改築、補修などを行うために、職人さんとの連携が不可欠となる。①②を合わせたチームが「タウンアーキテクト」の原点である。広原盛明の「ハウスドクター」、大野勝彦の「地域住宅工房」など、いくつかの理念が既に提出されている。「京町家作事組」など活動事例もある。
③建築主事
そもそもの発想において「タウンアーキテクト」の原型となるのは「建築主事」（建築基準法第四条に規定される、都道府県、特定の市町村および特別区の長の任命を受けた者）である。全国の自治体、土木事務所、特定行政庁に、約一七〇〇名の建築主事がいて、建築確認業務に従事している。建築確認行政は基本的にはコントロール行政であり、取り締まり行政である。建築基準法に基づいて、確認申請の書類を法に照らしてチェックするのが建築主事の仕事である。しかし、そうした建築確認行政が豊かな都市景観の創出に寄与してきたのか、というとそうは言えない。「タウンアーキテクト」構想の出発点はここである。
建築主事が「タウンアーキテクト」になればいいのではないか、これが誰もが考える答えである。全国で二千人程度の、あるいは全市町村三六〇〇人程度のすぐれた「タウンアーキテクト」がいて、デザイン指導すれば、相当町並みは違ってくるのではないか。
しかし、そうはいかないという。デザイン指導に法的根拠がないということもあるが、そもそも、人材がいないという。建築主事さんは、法律や制度には強いかもしれないけれど、どちらかというとデザインには弱いという。もしそうだとするなら、地域の「建築家」が手伝う形を考えればいいのではないか。第二の答えである。
④建築コミッショナー
建築主事を積極的に「タウンアーキテクト」として考える場合、いくつかの形態が考えられる。欧米の「タウンアーキテクト」制がまず思い浮かぶ。最も権限をもつケースだと「建築市（町村）長」置く例がある。一般的には、何人かの建築家からなる委員会が任に当たる。建築コミッショナー・システムである。
日本にもいくつか事例がある。「熊本アートポリス」「クリエイティブ・タウン・岡山（ＣＴＯ）」「富山町の顔づくりプロジェクト」などにおけるコミッショナー・システムである。ただ、いずれも限られた公共建築の設計者選定の仕組みにすぎない。むしろ近いのは「都市計画審議会」「建築審議会」「景観審議会」といった審議会である。それらには、本来、「タウンアーキテクト」としての役割がある。地方分権一括法案以降、市町村の権限を認める「都市計画審議会」には大いに期待すべきかもしれない。しかし、審議会システムが単に形式的な手続き機関に堕しているのであれば、別の仕組みを考える必要がある。
⑤地区アーキテクト
しかしいずれにしろ、一人のコミショナー、ひとつのコミッティーが自治体全体に責任を負うには限界がある。「タウンアーキテクト」はコミュニティ単位、地区単位で考える必要がある。あるいは、プロジェクト単位で「タウンアーキテクト」の派遣を考える必要がある。この場合、自治体とコミュニティの双方から依頼を受ける形が考えられる。
具体的には、各種アドヴァイザー制度、「まちづくり協議会」方式、「コンサルタント派遣」制度として展開されているところである。
５．「タウンアーキテクト」の仕事
「タウンアーキテクト」は具体的に何を仕事とするのか。『序説』では、「タウンウォッチング」「百年計画」「公開ヒヤリング」・・・等々各地域で試みられたら面白いであろう手法を思いつくまま列挙している。しかし、そこでの議論は、建築コミッショナーとしての「タウンアーキテクト」の役割に集中しすぎている。やはりベースとすべきは、身近な仕事において、また具体的な地区で何ができるかであろう。
「タウンアーキテクト」制をひとつの制度として構想してみることはできる。建築コミッショナー制を導入するのであれば、権限と報酬の設定、任期と任期中の自治体内での業務禁止は前提とされなければならない。
地区アーキテクト制を実施するためには自治体の支援が不可欠である。地区アーキテクトは、個々の建築設計のアドヴァイザーを行う。住宅相談から設計者を紹介する、そうした試みは様々になされている。また、景観アドヴァイザー、あるいは景観モニターといった制度も考えられる。具体的な計画の実施となると、様々な権利関係の調整が必要となる。そうした意味では、「タウンアーキテクト」は、単にデザインする能力だけでなく、法律や収支計画にも通じていなければならない。また、住民、権利者の調整役を務めなければならない。一番近いイメージは再開発コーディネーターである。
しかし、制度のみを議論しても始まらない。地域毎に固有の「まちづくり」を期待するのであれば一律の制度はむしろ有害かもしれない。どんな小さなプロジェクトであれ、具体的な事例に学ぶことが先行さるべきである。
まずは、①身近なディテールから、というのが指針である。また、②持続、が必要である。単発のイヴェントでは弱い。そして持続のためには、③地域社会のコンセンサス、が必要である。合意形成のためには、④参加、が必要であり、⑤情報公開が不可欠である。
「まちにコモンスペースを設計しよう」というスローガンは、そうした意味で「タウンアーキテクト」の大きな指針である。一戸の住宅を設計する場合にも相隣関係は常に問われる。一戸が二戸になる共有化されたルールが「まちづくり」の原点である。また、公と私の中間領域、共領域を創出するのが「まちづくり」の出発点である。
以上のような「タウンアーキテクト」の像は机上の空論ではない。『序説』の最後に予告したのであるが、実際、「京都コミュニティ・デザイン・リーグ（京都ＣＤＬ）」というグループが京都で2001年より活動を開始しつつある[4]。大学の研究室を母胎とする活動であるが、ひとつのタウン・アーキテクト制のシミュレーションである。
こうして、「タウンアーキテクト」という職能領域を展望してみたのであるが、もちろん、従来からの「建築家」に求められる役割が変わるわけではない。地域を越えて、国際的に活躍する「建築家」ももちろん必要であるし、民間の仕事を主とする「建築家」も要るであろう。それぞれに役割分担がある。しかし、原点として、「建築家」の出発点は、おそらく、「タウンアーキテクト」としての仕事にもとめられるであろう。地域社会で認められる仕事の経験がなければ、国際的にも通用しないのである。「建築家」が「建築家」としてまず果たすべきは都市景観に対する責任である。何もある都市にとってシンボリックな「作品」を設計することだけが「建築家」の仕事ではない。都市の「地」を長い時間をかけてつくる重要な仕事が「建築」にはあるのである。
１ 布野修司・宮内康編『現代建築ーｰーポスト･モダニズムを超えて』（新曜社、一九九三年）「終章 現代建築家」参照。
２ 日建連ハンドブック,一九九九年
３ 布野修司、『裸の建築家・・・タウンアーキテクト論序説』、建築資料研究社
４
京都ＣＤＬの活動については、機関誌『京都げのむ』１号、２号が刊行されている。
[1] 布野修司・宮内康編『現代建築ーｰーポスト･モダニズムを超えて』（新曜社、一九九三年）「終章 現代建築家」参照。
[2] 日建連ハンドブック,一九九九年
[3] 布野修司、『裸の建築家・・・タウンアーキテクト論序説』、建築資料研究社,二〇〇〇年。
[4] 京都ＣＤＬの活動については、機関誌『京都げのむ』１号、２号が刊行されている。
