鈴木成文・上野千鶴子・山本理顕・他：「51C」家族を容れるハコの戦後と現在，平凡社，2004年10月8日
51Cは呪縛か
「５１C」：その実像と虚像―戦後日本の住宅と「建築家」―
布野修司
廃墟の光芒---バラックの海
戦災によって焼失した住宅が二四〇余万戸、疎開などで取り壊された住宅が六〇余万戸、戦時中に建設さるべくして建設されなかったもの、引揚者用などを合わせると、戦後まもなく全国で不足していた住宅は四二〇万戸と推定される（一九四六年四月）。この圧倒的な住宅不足を前にして、「建築家」がいかに「住宅の問題」に取組むかを最大の課題にしたのは当然のことであった。
この課題に対する「建築家」のアプローチには、現実への回路がどのように想定されているか、すなわち、どういう主体（居住者）へヴェクトルが向けられ、どういう方法とプロセスが想定されていたかによって、いくつかのレヴェルがあった。建築行政、都市計画行政のレヴェルで住宅建設と都市復興を関連づけ、諸施策、諸事業の展開を考えるもの、公営住宅の直接的供給を前提とし、その方法、モデルを提示しようとするもの、住宅生産の工業化を目指しながら、「最小限住宅」という一つのプロトタイプを提出しようとするもの、住宅困窮者の運動を基盤としながら、「住宅生協」といった住宅供給のための組織をつくりあげようとするもの、などである。
大量の住宅建設という課題の一方で、また、その前提として求められていたのが、新たな住宅や生活のイメージである。「小住宅」コンペ（競技設計）が相次いで行われ、多くの若い建築家たちが情熱を込めて参加している。西山夘三の『これからのすまい』（一九四八年）、浜口ミホの『日本住宅の封建制』（一九五〇年）が示すように、建築家は、新たな住宅像の確立をまず目指し、それを具体化する様々な回路を現実の諸条件のなかで求めていたのである[1]。
具体的な住居形式の追求は、主として二つの方向で行われた。一つは、公的な住宅供給を前提とした回路における新たな住宅モデルの提示、もうひとつは、住宅の工業生産化を前提とした回路における、新たな住宅プロトタイプの提示である。もちろん、二つの方向は最初から分離していたわけではない。いずれも、住宅の大量供給が前提であり目標であった。しかし、一方が、集合住宅を対象として、住まい方の標準化との対応で住宅の型を考えたのに対して、他方は、建築家が直接アプローチしうる戸建て住宅を対象とし、住宅生産技術にウエイトを置いていたという違いがある。
前者の方向を担ったのが、西山夘三とそのシューレおよび吉武泰水・鈴木成文とそのシューレであり、後者の方向を追求したのが池辺陽、増沢殉、広瀬鎌二らの「最小限住宅」プロトタイプの模索、また様々な組立住宅の試み、中でも、日本の近代建築を主導してきたと言っていい前川國男を中心とするMID（ミド同人）や山口文象を中心とするRIAなどのアプローチであった。
「５１C」から「ｎLDK」へ
一面のバラックの海を眼前にして、いかに多くの住宅を公的に供給するか、どのような住宅を供給すればいいのか、「51C」誕生の背景は、およそ以上のようである。
西山夘三の『国民住居論攷』など理論的背景[2]についてここで触れる余裕はないが、要するに、ある制約条件（三五平米という限られた面積）において、「食べる場所と寝る場所を分ける」（食寝分離）、「寝室を分ける（二部屋確保する）」（就寝分離）という単純な二つのルールをもとに設計されたのが「51C」型平面（間取り）である。そして生み出されたのが、「食事もできる台所」＝ダイニングキッチンDKである。ある意味では苦肉の策であったといっていい。51A、51B型が同時に提案されているように、唯一の解答とは言えないけれど、二つのルールを前提にすれば誰が設計しても大差ない提案であろう。しかし、そこには、一部屋を壁で囲い独立性の高い部屋にする、台所を少し拡げて食事もとれるようにする、台所ともう一部屋はつなげて使えるようにする、真摯な思索と人間味溢れる配慮が込められていた。
問題はその後の展開である。「51C」が生み出したDKは、日本の近代住宅（戦後住宅）の象徴として広範に受け入れられていく。日本住宅の封建制を象徴する「玄関」や「床の間」に代わって、DKが住宅近代化のシンボルとなるのである。一九五〇年には住宅金融公庫法が成立している。本来、集合住宅の住戸モデルとして提案された「51C」であるが、DKは家事労働軽減の空間的提案として農家住宅にも導入され普及していくのである。
一九五五年に日本住宅公団が設立される。「51C」を原型とする2DK形式の住宅は、それを階段室によって積層する集合住宅形式とともに採用され、全国に蔓延する。この標準化された画一的な住宅形式とそれが建ち並ぶ「団地」の光景は、戦後日本の象徴のひとつである。建設当初、「花の団地族」という言葉とともにある種の憧憬の念をもって受け入れられたことは記憶されていい。
日本住宅の標準モデルとしての「51C」以降の展開を単純に図式化すれば以下のようである。「51C」に結晶化した「建築家」の創意は、規模拡大の論理へと接続されたとみていい。
「食寝分離」「隔離就寝」→「公私室分離」→「個室確保」
「食」と「寝」の分離が実現した後は、「公」と「私」の分離、すなわち、住居内における家族団らんの場としてのリビングLの確保が目指された。「モダンリビング」はDKとともに日本の戦後住宅のもうひとつの象徴である。住宅の工業生産化を目指すもうひとつの回路においては早くから提案されてきた。そして、次の段階として、家族成員個々の個室の確保が目指された。
日本住宅公団の供給した住宅の間取りを追いかけてみればはっきりするであろう。一九六〇年代前半には2DKとともに3DK、3LDKが一般的となる。ｎLDKという標準型は「51C」以降の一〇年で確立するのである。
「ｎLDK家族」批判
「51C」以外に戦後日本の住宅モデルの提案がないわけではない。「最小限住宅」の様々な提案があるし、例えば、水回りなどユーティリティをまとめて配置して残りは基本的に一室とするワンルーム・コアの提案は今日振り返っても素直である。また、住宅生産の工業化を目指す回路においても様々な平面形式が提案されたが、DKという発想は希薄である。量の問題を第一義的に前提とするのでなければ、解答は無限である。「住宅No.1」から番号を振りながら百を超える個人住宅を設計し続けた池辺陽がいる。その『すまい』（一九五四年）には、住宅を単に平面形式に還元するのではなく、材料、設備、構造、形態を含めてトータルに捉える視点がある。また、限られた条件においても、生活の質を落とさない「近代化」へ向けての提案を個々の住宅設計において積み重ねることによってしか問題は解決しないという姿勢がある。個を充実しながら全体へ向かうか、標準化によって全体に対応するか、「建築家」のアプローチにも大きな違いはあったのである。「51C」が前提にしていたのは明らかにひとつの「型」の提案である。
「51C」を産んだ建築計画学の基礎にあるのは、ひとことで言えば、「生活と空間の対応」という理念である。生活様式と空間形式の間に一定の対応関係があることを「住まい方（使われ方）」調査によって発見し、それを「型」として提示する「型」計画の方法がその基本である。住宅計画に限らない。学校でも、病院でも、同じような方法が採られてきた。
上野千鶴子の「51C」＝ｎLDK批判にはいくつかのレヴェルがあるが、その第一には、以上のように空間形式を特権的に扱う建築計画学への批判である。この批判も、「建築家」に対する根源的批判となる「空間帝国主義」批判のレヴェルと具体的なｎLDK（という空間形式）批判のレヴェルがあるが、中心は後者にある。空間の規定力（暴力）を思考と方法の基礎におく「建築家」は、「空間帝国主義」という批判は予め認めざる（居直らざる）を得ないだろう。空間を生活が裏切る（想定通りに使われるとは限らない）というのも前提である。問題は、空間の「型」は一定の制度を前提にしてしか成立しないのではないか、という点である。
施設（＝制度：インスティチューション）計画の場合がわかりやすいであろう。学校建築における、同一学年が教室単位で、黒板を背にして教師と生徒が向き合うという空間形式はある教育制度が前提である。ノン・グレーディング（無学年制）やティーム・ティーチングなどを理念とするオープン・スクールは、現実の学校の使われ方をいくら調べても発想されないであろう。同じように、51Ｃ→ｎＬＤＫというモデル提示にはある家族の型＝近代家族という制度が想定されていたのではないか。こうして上野千鶴子のｎＬＤＫ批判は、もうひとつのレヴェルの批判、近代家族批判へと接続することになる。
日本全体で、世帯数を住戸数が上回るのは一九六八年（全都道府県では一九七三年）である。戦後まもなく不足していた四二〇万戸を回復するのにほぼ四半世紀を要したことになる。人口増とともに世帯分離が大規模に進行したからだとされる。戦前における大家族中心から核家族中心へ、社会を構成する基礎的な集団単位が変化するのである。
家父長制に基づく大家族から近代家族（核家族）の自立、そして、家族という制度から個の自立へ向かう過程は、一方で、戦後復興と高度成長を支える産業システムの編成、労働力再生産の仕組みの形成過程でもあった。ｎＬＤＫは、結果的に、近代家族モデルを理想化し、産業的社会編成の仕組みを完成する空間的装置となった。そして現在、高齢化、少子化、介護、年金・・・その社会編成システムの綻び、破綻が明らかになりつつある。近代家族モデルを前提としてｎLDKモデルによってあまりに画一的に社会空間を編成してきた「建築家」にその責任があるのではないかというのが、乱暴に要約すれば、ｎＬＤＫ批判、「ｎLDK家族（近代家族）」批判の骨子であろう。
「ｎLDK」を超えて――住宅生産消費のメカニズム
「51C」にその責任はなかったか、と言えば、ないとは言えない、と思う。致命的であったのは、課題を住戸計画という閉じた世界にのみ設定したことである。すなわち、住宅地計画、地区計画、都市計画へと空間計画を主体的に展開し得なかったことである。結果的に、単なる住戸の平面形式の提案に止まったことである。しかし、そこには、ひとり「建築家」の責任問題に帰せられない、まして「51C」の提案者を問いつめてすませられない背景がある。
戦後まもなく住宅の問題に取組んだ「建築家」たちの関心はやがて住宅から離れていく。朝鮮戦争の特需によるビルブームとともに、少数の建築家を除いて、多くは大規模な公共建築や民間のオフィスビルへ眼を向けていく。ひとつには、一九五五年に日本住宅公団が設立され、公的な住宅供給が軌道に乗りだしたことも大きい。そして、一九六〇年前後に相次いで住宅メーカーが設立され、住宅産業が成立していったことも大きい。すなわち、実際の住宅供給は公団や自治体、住宅メーカーに委ねられるのである。篠原一男の「住宅は芸術である」（一九六二年）、八田利也の「小住宅設計ばんざい」（一九五八年）が象徴的である。六〇年代初頭には、「建築家」にとって住宅は、極めて私的な回路において対象とすべきものとなるのである。
住宅がｎLDKという容器に還元され、一個の商品と化していったことは、社会全体の産業的空間編成の問題である。いくら提案があっても、それを受け入れる居住者、消費者がいなければｎLDKが蔓延することは無かったはずである。問うべきは、空間の需要・供給のシステム、生産消費のメカニズム全体である。
こうして、「51Cは呪縛か」という問いの出発点に共通に立つことになる。
一九七〇年代初頭、日本の住宅メーカーは住宅建設の一五％弱をカヴァーするまでに成長する。一九七三年には一年で二〇〇万戸近い住宅が建設されている。そして、同じ年の突然のオイル・クライシスとともに「商品化住宅の様式化」現象が顕著になった。画一的なプレファブ住宅には「安物」のイメージがあり、個性を売り物にする様々なスタイルの住宅が商品化されるのである。しかし、平面形式としてのｎLDKは揺らぐことはなかった。何故か。それが問いの出発点である。
そして、その問いを愚直なまでに問い続けている「建築家」の代表が山本理顕である。一九八〇年代初頭から二〇年、石山修武、大野勝彦、渡辺豊和らとともに、『群居』[3]なる雑誌を出して、それなりに考えてきたのであるが、住宅を中心テーマとする建築家はそう多くはないのである。山本理顕の拘りは、戦後建築家の最も良質な志を引き継いでいると言っていいと思う。
その『住居論』[4]が明らかにするように、ｎLDK家族モデルとは全く異なった住居で育ったこと、世界中の住居集落を見て回った経験が大きいのであろう。むしろ、日本のｎLDKが理念（擬態）にすぎず、現実の住まい方、住居形態が遥かに多様であるという確信が一貫してある。「GAZEBO（雑居ビルの上の住居）」で「建築家」としてデビューする以前、「都市に寄生せよ」とか「愛人が同居する家」とか即日設計の課題を一緒に担当していたから証言できるが、住宅に限らず、個々の設計におけるテーマは、常に「ｎLDK的なるもの（制度）」を如何に超えるかなのである。
集合の論理と共用空間
一九七九年に東南アジア諸国を歩き出して、強烈なインパクトを受けたのは、セルフヘルプ・ハウジング（自力建設）あるいはハウジング・バイ・ミューチュァル・エイド（相互扶助）と呼ばれる供給手法である。中でも、コア・ハウス・プロジェクトと呼ばれる住宅供給の方法に眼から鱗が落ちる思いがしたことを思い出す。
コア・ハウス・プロジェクトとは、ワンルームと水回り（トイレと洗面台）のみを供給し、後は居住者に委ねるという手法である。それぞれの経済的余裕に従って、後は勝手に増築する。間取りは自由である。財源が乏しく、やむを得ない創意工夫である。コア・ハウスの形態はプリミティブではあるけれど実に多様である。思ったのは、日本の戦後まもなくの「51C」であり、「最小限住宅」である。オールタナティブはいくらでもあり得たのではないか。
その後、インドネシアで集合住宅のモデルを考える機会があった[5]。結果として、コモンリビング、コモンキッチンをもつインドネシア版コレクティブ・ハウスとなった。ｎLDKをただ積み重ねたり、並べたりするだけの日本の住宅がむしろ特殊であることは明らかである。
キーとなるのは、集合の論理である。あるいは共用空間である。
「51C」以降、鈴木成文の仕事の主テーマは、一貫して、集合と共有空間、「いえ」と「まち」をつなぐ論理をめぐっている。それを充分展開し得たのか、という問いは、同時に自ら引き受けるべきであろう。山本理顕の保田窪団地や東雲の提案が「51C」を超え得ているかどうかは冷静に判断されていい。
上野の近代家族批判はラディカルである。しかし、近代家族という擬制も諸制度によって裏打ちされており強固である。そして、住居もまた極めて保守的である。しかし一方、ｎLDKという空間単位によって構成される社会が多様化する家族関係、流動化する社会編成に対応できないことははっきりしている。
では、どのような空間モデルが可能なのか。
あらゆる機会において、「建築家」には問われ続けているのである。
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