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2024年12月14日土曜日

基調講演，「環境への参画ー景観とまちづくりーコミュニティ・アーキテクトの可能性」，日本感性工学会感性哲学部会研究発表会，2007年3月30日

日本感性工学会感性哲学部会研究発表会

日時：平成１９年３月３０日（金）、３１日（土）

場所：広島大学東千田キャンパス　共用講義室2

http://www.hiroshima-u.ac.jp/category_view.php?folder_name=access&lang=ja

プログラム

テーマ：「環境」を壊してみる

「環境」の概念がさまざまな領域で議論されるなか、その意味の細分化、硬直化も進みつつあります。今回のパネルディスカッションでは、環境と景観、環境と文化など、環境と関連する多様な領域を視野におき、その意味を総合的に捉えるための視点を再構築します。

3月30日（金）

13:00-16：00　一般研究発表

16：00-18：00　基調講演およびパネルディスカッション

基調講演：布野修司氏（滋賀県立大学教授）

パネラー：石丸紀興（広島国際大学教授）、大井健次（広島市立大学芸術学部長、クリエイティブ・ディレクター）

18:00～18:30　感性哲学部会総会

19：00-21：00　懇親会

3月31日（土）10:00～14:00

感性ツアー：広島市の平和環境を横断する（予定）：比治山芸術公園〜平和大通り〜お好み村〜頼山陽記念館〜平和記念公園。

感性哲学部会長　桑子敏雄　実行委員長　千代章一郎

一般発表プログラム（発表7分、質疑3分）

13:00-13:10　柏崎尚也（東京電機大学）

『感性と感情の情報処理についての一考察』

13:10-13:20　和崎　宏（兵庫県立大学）

『地域SNSの効果と展望～WEB2.0環境によるネットコミュニケーションの変化』

13:20-13:30　浜田利満（筑波学院大学）・大久保寛基・大成尚

『認知症高齢者向けレクレーションにおける効果的ロボット・セラピー』

13:30-13:40　原田暢善（産業技術総合研究所関西センター）
　　　　　　『形式的環境および象徴的環境の破壊の大脳皮質脳活動への影響の検討』

13:40-13:50　豊田光世（東京工業大学）

『思考力の育成と環境倫理教育』

13:50-14:00　榊眸（三重大学）・安部剛・馬淵晶子・根津知佳子・松本金矢

『子どもの日常の音楽体験における形式をこわす～人と人・モノ・音とのかかわりを重視した活動の構築～』

14:00-14:10　北村真衣央（三重大学）・倉田真由美・根津知佳子

『音楽会の枠をこわしてみる～さわさわの匂い～』

14:10-14:20　根津知佳子・松本金矢（三重大学）

『子どもの感性を可視化する　-沈黙から掬う-』

14:20-14:30　清水裕子、佐々木和也（宇都宮大学）

『万葉集にあらわされた染めと織り』

休憩(10分)

14:40-14:50　神頭成禎（兵庫県立大学）

『インドネシア慣習法的共同体社会における土地観念‐「所有者」か「使用者」か‐』

14:50-15:00　古賀弘一（兵庫県立大学）

『入会地をめぐる長尾契約講員の地域感性』

15:00-15:10　桑子敏雄（東京工業大学）

『日本の空間文化と環境・景観管理の課題』

15:10-15:20　千田智子（東京芸術大学）

『英国式風景庭園の現在』

15:20-15:30　千代章一郎（広島大学）

『広島市における小学生児童の平和環境表現』

15:30-15:40　清水義雄（信州大学）

『人工科学から自然科学への転換-景観から読み取れる科学の現状-』

基調講演およびパネルディスカッション『環境を壊してみる』

16：00-18：00

基調講演：布野修司氏（滋賀県立大学教授）

パネラー：石丸紀興氏（広島国際大学教授）、大井健次氏（広島市立大学芸術学部長、クリエイティブ・ディレクター）

コーディネータ：桑子敏雄氏（東京工業大学教授）

16：00-16：45　布野修司：「環境への参画」

日本・アジア・アフリカなど多様な「環境」の徹底したフィールドワークを通じて長年にわたり、植民都市やアジア諸都市の都市組織あるいは都市住宅のあり方を研究されてきた布野氏は地域の景観問題にも積極的に関与されている。どうして景観問題に取り組むようになったのか、また、景観を論じるための哲学についてご講演していただく。

略歴：1949年島根県生まれ。専門は都市生態環境史。著書に、『曼荼羅都市　ヒンドゥー都市の空間理念とその変容』（京都大学学術出版会,2006年）など多数。

16：45-18：00　パネルディスカッション

16：45-17：00　石丸紀興：「破壊された環境」

「環境」といえば自然環境を意味することが多いが、人間的な環境の一つの極である「戦争」についても議論を広げるべきであろう。戦争遺跡や廃墟の保全・再生に関する我々の認識は、イデオロギー的にも概ね定着しているように思われる。しかし、そのような場所の痕跡の扱いによっては、記憶の継承・教訓の場の意味を喪失していき、観光地化の問題も浮上する。長年、広島市の都市史、とりわけ復興期初期に提起された復興構想・理念やさらには世界の戦争廃墟について研究してきた石丸先生より、現代の戦争遺産の諸問題についてご講演いただき、壊された環境を持続することについて、今後の多様な保全的デザインの方策について話題提供をしてもらう。

略歴：1940年中国東北地方（旧満州）生まれ。広島大学大学院工学研究科教授を経て現職。専門は、都市計画史、特に戦災復興計画の研究、広島の戦後復興史研究、広島における建築家の活動と役割に関する研究、被爆建物の歴史と保存、日本の近代都市計画史研究。広島被爆40年史都市の復興（共編・共著、1985年、広島市）被爆50周年未来への記録—ヒロシマの被爆建造物は語る（共著、1996年、広島市）など論文・著書多数。

17：00-17：15　大井健次：「環境と芸術」

都市環境における廃棄物の問題は、その重要性にもかかわらず常に隠匿されてきた。それは負の環境であると同時に、今日では循環型社会の価値において積極的な意義を持つようになってきている。リサイクル・リユース・リデュースの機能論を越えて芸術に仕立てることの意義は何か。ゴミ処理施設が立地する吉島地区のアートプロジェクトを手がけている大井氏から、ゴミ環境を芸術にする戦略について、話題提供をしてもらう。

略歴：1945年広島県生まれ。主なプロジェクトとして、1996年広島市交通科学館企画展「カーデザイナー小林平治の夢とロマン」展監修、1996年宇品橋　デザイン実施計画・デザイン総合監修、1997年鷹野橋交差点　横断歩道橋デザイン基本計画・デザイン監修、1999年紙屋町地下街　環境・空間デザイン総合監修など多数。

17:15-18:00　討議

18：00-18：30　感性哲学部会総会

19：00-21：00　懇親会

瀬戸内の料理で歓談していただきます。

隠戸（一人5000円の飲み放題コース。学生3000円で残りを調整します）

広島電鉄袋町電停より徒歩5分　広島県広島市中区中町３−２１　tel:082-249-2010

http://www.hotpepper.jp/A_20100/strJ000027320.html

2024年8月2日金曜日

復興まちづくりとコミュニティ・アーキテクト『BIO CITY』No．49，20111228

「Bio City」49号［12月下旬刊行］：テーマ：災害コミュニティ・デザイン（仮題）5,000字

復興まちづくりとコミュニティ・アーキテクト

布野修司

　三月一一日一四時四六分、たまたま自宅にいて国会中継をみていた。国会議事堂が揺れて大騒ぎになって、少し間を置いて遠く離れた彦根の自宅も揺れた。続いてテレビの仙台の若林区を襲う津波の映像に釘付けになった・・・・二〇〇四年一二月二六日、スリランカのゴールにいてインド洋大津波に遭遇、危うく命拾いをしたときのことをありありと思い出した。その時、気がつくとバスや車、そして船が転がっていた。ゴール周辺で五〇〇人が亡くなった。

悪夢の再現である。否、確実にそれ以上である。加えて、一度起これば全てを失う原発の致命的問題（メルトダウン）が起こってしまった。世界は人類始まって以来の経験を共有しつつある。

あまりの事態に言葉を失う中で、やがてある思いがこみあげてきた。

被災地の最も深い現場から、無数のコミュニティ・アーキテクトたちを育てよ。

裸の建築家

阪神淡路大震災によって建築家の無責任と無力を強く感じさせられ、また、コミュニティ（地域社会）のもつ力（潜在力、復元力、絆力）について再認識させられて『裸の建築家・・・タウンアーキテクト論序説』（二〇〇〇年）を書いた。そこで、地域診断からまちづくりまで一貫して担う新たな職能の必要性を提起した。そして、言っているだけでは始まらないと、京都コミュニティ・デザインリーグ（京都CDL）の活動を開始した。京都CDLは、様々な事情に翻弄されてあえなく活動停止に追い込まれたが、その活動の記録は『京都げのむ』1～６号（二〇〇一～二〇〇六年）に残されている。その後、懲りもせず、新たな職能の必要性を説いて、近江環人（コミュニティ・アーキテクト）地域再生学座（滋賀県立大学）を設立することになった（『地域再生　滋賀の挑戦　エコな暮らし・コミュニティ再生・人材育成』新評論、二〇一一年）。

この間、インド洋大津波に遭遇し、その復興支援に通う中で、また、西スマトラ地震（2009年）の復興まちづくりに関わる中で、地域社会を支える新たな職能の必要性をますます強く感じた。安心・安全のためのまちづくりの主体はコミュニティである。地域再生、地域活性化のためには、地域社会に基礎をおいたまちづくりを組織する職能、コミュニティ・アーキテクトが必要である。そして、東日本大震災を前にして確認すべきは、まちづくりの仕組みの大転換こそが必要であるということである。復興は、単なる復旧であってはならず、日本再生、地域社会再生のためのシステム構築でなければならない、と心底思う。

番屋と会所

震災直後から、仙台に住む宮城大学の竹内泰准教授から次々に報告があがってきた。都市別、建物種別、地区別に被災状況が実に的確でよくわかった。この状況に対して何ができるのか。報告を受けとり続ける誰もが考えた。そこで開始されたのが「番屋プロジェクト」である。漁を再開するためには、仮設でも、漁師が集まる番屋が欲しい。生活の復興と産業の復興は同時。仮設住宅だけでなく、仮設産業施設も必要である。南三陸町の志津川を皮切りに、歌津田の浦、東松原、気仙沼市唐桑と次々に若い学生たちが「番屋プロジェクト」に参加してきた。

南三陸町歌津田の浦の番屋建設は、上述の近江環人（コミュニティ・アーキテクト）および「木興プロジェクト」（近江楽座）をうたう学生たちのプロジェクトである。滋賀県立大学の陶器浩一教授のグループは、気仙沼に見事な「竹の会所」をつくりあげた。東海大学の杉本洋文教授のグループは逸早く公民館を建てた。数多くの建築家たちが、被災地支援に動いてきた。多くの被災地は、地域社会が拠って立つすべてを失った。集まる場所が無いのである。復興まちづくりのためには、その拠点が必要である。求められているのは単なる提案ではない。アクションプランである。しかし、個人として、また個々のグループとしてできることは限られている。問題は、被災地で活動する無数の動きを様々なかたちで支えながら、その支援の仕組みを長期にわたるサステイナブルな仕組みに作り上げることである。

コミュニティ主体の復興計画　

　災害発生まもなくの緊急事態、倒壊した家屋の下敷きになった人たちの救出や消火など緊急事態に対処する上で第一に拠り所になるのはコミュニティ（近隣）である。個々の場所における相互扶助活動である。大災害では、消防、警察など災害救助の役割を担う職員を含めて自治体職員も被災者となる。東日本大震災では、町長を含め、町役場職員の過半が津波に流されてしまうという事態も発生した。自治体の危機管理システム、防災体制が完備していたとしても、必ず機能するとは限らない。東日本大震災で津波に襲われて甚大な被害を受けたのは、日本で最も津波対策を行い、避難訓練もしてきた地域である。しかし、その対策がうまく機能したかどうかは疑問である。

災害後の避難生活を支えるのも基本的には地域社会である。地域社会と切り離された形の応急仮設住宅への入居は、阪神淡路大震災の時には単身老人の孤独死など大きな問題を残した。地域と生活基盤の密接な関係を考慮するのは復興計画の前提である。東日本大震災では、阪神淡路大震災の経験が活かされているように思う。しかし、そこにコミュニティ主体の復興という思想は希薄である。

　いうまでもなく、復興計画で徹頭徹尾問われるのは地域における合意形成である。高所移転、集合住宅の復旧、建替え、区画整理事業、再開発事業など復興のための全ての計画において必要なのは住民のまとまりである。地域社会の安全・安心のために個々人が果たすべき役割が共有されなければ合意形成は困難である。

　以上のように、災害時に関わらず、まちづくりの基礎は地域社会にあるにもかかわらず、地域社会をまちづくりの主体とする仕組みが日本にはない。都市計画審議会等都市計画決定の手続きは形式的で、地域社会の参加は必ずしも保証されていない。自治体の都市計画に関わる施策は縦割りの組織による事業、補助金制度が主体となっており、その枠組みに縛られている。

大きなヴィジョンと小さなプロジェクト　

復興計画のためには大きなヴィジョンが必要である。復興計画が共通に目指すべき前提として問われているのは、日本の社会、経済、政治、文化、産業、国土など全ての編成の問題であり、東京一極集中の構造を多極分散型に転じていくことだと思う。

大災害は常にその社会に潜在している矛盾、軋轢、差別を明らかにする。日本社会の全体があまりに被災地域に多くを委ね強いてきたということが今回の大震災で大きくクローズアップされた。部品産業の問題、日本の食を支える水産業の問題、そして原発・エネルギー問題がまさにそうである。日本の産業構造の歪みを是正するためには被災地域に大きな投資を行う夢あるヴィジョンが欲しい。また、エネルギー政策として、原子力発電に頼らず自然エネルギーに代替していくことは大きな流れになっていくであろう。多様なエネルギー源が各地域に確保されるシステムが必要であることは誰の眼にも明らかになった。日本再生、地域社会再生のためのシステム構築のために、自立循環型地域社会（エコハウス、エコヴィレッジ、エコタウン）の実現への方向性は揺るがない、と思う。もちろん異論もあろうけれど、地域の将来ヴィジョンは地域自らが提案し、自ら選び取るという仕組みこそが重要であり、地域住民の日常生活を支える持続的な仕組みの構築こそを復興計画の中に組み込むことが前提である。

大きなヴィジョンと大規模プロジェクトは異なる。日本の現在の国力、財政事情を考える時、被災地全域に一律平等に大規模な投資を行うことは不可能であろう。もちろん、選択と集中は国策としてあっていい。しかし、復興計画の立案、実施に当たって地区住民の参加を前提とすると、合意形成のためには、小規模プロジェクトを積み重ねるのが基本となると思う。ステップ・バイ・ステップ（段階的）アプローチが必要である。

被災地では、様々な形で、既に自力の復興がなされつつある。間違いなく、最終的に依拠すべきは地域の力である。個々の動きを段階ごとに、一定のルールの下に誘導していくことが基本的指針である。しかし、喫緊の問題は日々の生活であり、日々の復興である。自力による仮設住宅建設、産業拠点建設、仮設の市街地建設は許容されていい。それが段階的アプローチである。

地域の生態系に基づく居住システム：循環と継承　

地域には地域の、また同じ地域でも地区毎に、歴史があり、個性がある。地域は、そこに住む住民の生業のあり方に従ってかたちをもっている。復興計画は、地域の、そして地区の歴史的、文化的、固有性を尊重し、多様性を許容する方法で実施されるべきである。すなわち、被災地全体に画一的なやり方はなじまない。それぞれの町はそれぞれの地形に基づいて復興計画を立案するのが自然である。

前提とすべきは、地域の自然生態系であり、その基盤の上に築き上げられてきた社会、経済、文化の歴史的複合体である。まずは、地域の自然条件を、またポテンシャル（潜在力、復元力）を、今回の被災状況に照らして、またこれまでの災害の歴史も加えて確認することが出発点になる。津波の力が人知をはるかに超えたものであることは誰の眼にも明らかになったのである。

そして、復興計画に地域の自立循環の仕組みが組み込まれるべきである。低炭素社会をめざす自立循環システムと相容れない建設投資が持続性をもたないことははっきりしているのである。水、電気、ガスといったエネルギー循環についてすぐさま地域循環を実現することは、原発問題が示すように容易なことでではない。指針となるのは、一個の住宅であれ、自律型エコハウス（オウトノマス・ハウス）をめざすことである。そのための技術体系は既に準備されている。全ての住戸にソーラーバッテリーを！というのはわかりやすいけれど、それだけで解決というのは短絡思考である。エコハウスの技術をそれぞれの地域で練り上げていく必要がある。

地域の歴史的文化遺産も大きなダメージを受けた。今回全てを押し流されてしまった地区が少なくなく言葉を失うが、地区の固有性を維持していくために、可能な限り復旧、再生するなど、歴史的文化遺産は大きな手がかりとなる。都市は歴史的な時間をかけて形成されるものであり、また、住民の一生にとっても町の雰囲気や景観は貴重な共有財産である。

コミュニティ・アーキテクト制　

少子高齢化が進行し、地方中央の格差が拡大するなかで、日本各地で地域社会そのものが衰退しつつあるという大問題がある。何も中産間地域に限る話ではない。人口十万人程度の地方都市の中に、六五歳以上が過半を超える限界集落が存在するのである。復興計画の前提として構想されるべきなのが、地域社会そのものの再生計画である。

　言うまでもなく、まちづくりの実施主体としての基礎自治体の役割は大きい。しかし、自治体が全ての地区についてその計画を一貫して担うのには限界がある。地域社会の自発的な取り組みを前提として、それをサポートする形が基本である。

　一方、地域社会が自らの要求を自ら地区計画へまとめあげるのにも限界がある。地域社会内部で利害はしばしば対立するし、要求をまとめ上げる時間、エネルギーは大きな負担となる。また、地区計画に関しては専門的知識も必要とされる。

　そこで期待されるのが、「公共」自治体と地域社会の関係を媒介するコミュニティ・アーキテクトなのである。アーキテクトというけれど建築家に限定するわけではない。まちづくりの仕掛人、組織者、支持者（サポーター）など地域社会を維持していくキーパースン的役割を果たす人材の総称がコミュニティ・アーキテクトである。様々なヴォランティア・アソシエーション、NPO（非営利組織）もその中核に含まれる。地域診断からまちづくりへのプロセスを一貫してサポートし、調整する役割を果たす職能が地域社会再生のために不可欠である。コミュニティ・アーキテクトがカヴァーすべき仕事の範囲は、非常時・日常時、身近な住まいから国際的活動まで広大かつ多様である。

布野修司／ふの・しゅうじ

1949年島根県生まれ／1972年東京大学工学部建築学科卒業／1974年同大学大学院修士課程修了／1976年東京大学工学部助手／1984年東洋大学工学部助教授／1991年京都大学工学部助教授／京都大学大学院工学研究科助教授／2005年滋賀県立大学大学院環境科学研究科教授・日本建築学会建築計画委員会委員長・英文論文集委員長／2010年～滋賀県立大学環境科学部長・研究科長／元『建築雑誌』編集委員長／日本建築学会賞論文賞，1991／日本都市計画学会論文賞，2006／主な著書に『戦後建築の終焉』、『裸の建築家　タウンアーキテクト論序説』、『曼荼羅都市』『建築少年たちの夢』他