大腸癌 MRI２検査

 ４サイクル目の抗癌治療終了。血液検査、MRI２検査、心電図、レントゲン胸部腹部検査。

　6:50分、徒歩で自宅出発→西国分寺→多摩総合治療センター7:25分着

　8:00　再診手続き→血液検査、検尿検査（初めて）

　8:30　消化器外科受付13番

　9:10　大塚英男主治医　診断　

　　　　血液検査　若干の副作用確認　S字結腸は弱冠小さくなっている、10月20日　手術予定を告げられる。

　9:50　MRI２　検査　棺桶に入ったよう。いろんな音が聞こえてきた。造影剤使用。30分？

10:40　入院サポート１回目　　様々、説明を受ける。

　　　　ダ・ヴィンチでやるらしい。

11:00　心電図　→　レントゲン

12:00　支払い

12:20　国分寺

大塚　英男

役職

医長

専門分野

消化器外科、下部消化管、腹部救急

資格

日本外科学会外科専門医
日本消化器外科学会消化器外科専門医
日本消化器外科学会消化器がん外科治療認定医
日本内視鏡外科学会技術認定医（大腸）
手術支援ロボット「ダヴィンチ」術者資格
日本内視鏡外科学会ロボット支援手術認定プロクター（大腸）

その他

【出身校】
日本大学　平成17年卒
【出身医局】
東京都立府中病院後期臨床研修医
【主な経歴】
相模原協同病院
東京都立府中病院

＜ダヴィンチ手術のメリット＞

1. 身体への負担が少ない
   鉗子を挿入するための小さな穴を数か所切開するのみであり、傷が小さく、出血量が抑えられるため、手術後の回復が早く、身体への負担を軽減することができます。
2. 精度の高い手術が可能となる
   従来の腹腔鏡手術では、術者は2次元の画像を見ていましたがダヴィンチ手術では3次元立体画像を見ながら手術ができます。奥行きを感じて操作できるため、より正確かつ安全な手術が可能となります。
3. 鉗子の操作精度、自由度が高い
   従来の腹腔鏡手術ではまっすぐな鉗子を用い手術を行っておりました。ダヴィンチ手術では、関節を使用し術者の思うままに、まさに熟練した医師の手のような操作が可能で、かつ、手ぶれ補正がかかっているため正確な手術が可能となります。

da Vinci（ダビンチ）こと、da Vinci Surgical System（ダビンチ・サージカルシステム、ダビンチ外科手術システム）は、米国インテュイティヴ・サージカル社が開発したマスタースレイブ型内視鏡下手術用の手術用ロボット。名称はレオナルド・ダ・ヴィンチにちなむ

胸腔ないし腹腔の内視鏡下手術用ロボットとして初めて開発された製品であり、患者への低侵襲な手術を可能にする。システムは、サージョンコンソール、ペイシェントカート、ビジョンカートなどから構成される。3つのアームと1つのステレオ3Dカメラを搭載し、アームのカセットを交換することで、様々な処置を行うことが出来る。術者は数m離れた場所に置かれたコンソールに座って操作を行う。両眼視で見る3Dモニターを使用して下向きの目線で操作を行うために術者の疲労が少なく、視野も広く奥行きの把握も良好とされる^[2]。操作は直感的で手振れ防止機能もあるために、ロボットアームで毛筆で米粒に漢字を書くような細かい作業や、1円玉より小さな折り鶴を折ることもできる。アームの先端には、人間の手首に相当する関節があり、先端を自由に屈曲・回転させることが出来る。装着可能な鉗子は40種類以上あり、スケーリング（手元で6cmの動きが、鉗子2cmの動きにも設定可能）も可能である。

患者の横には吸引作業やカセットを交換したりする補助作業者が立つ。前立腺の全摘術では、出血量の削減、術後の尿路系トラブル（主に排尿障害）の減少、患者の手術満足度の向上などのメリットが確認されている^[3]。鉗子は40種類以上の形状を有する^[4]。臨床実績は年間28万例に達する^[5]。3Dカメラを8Kの高解像度カメラにしたり、手術前に3D-CTのデータを転用したVRで模擬手術の演習を行うなどの工夫も行われている^[6]。

2000年3月に慶應義塾大学病院にアジアで初めて導入、その後、九州大学病院の消化器・総合外科（第二外科）とともに2001年から2002年に治験として62例の胸腹部の手術がなされた。2009年に厚生労働省薬事・食品衛生審議会で国内の製造販売が承認された。大阪市に本社を置く医療専門商社の株式会社アダチ（adachi Inc.）が総代理店を務めていたが、2014年6月26日に開発元の日本法人インテュイティブサージカル合同会社（Intuitive Surgical G.K.）に移管された。2012年4月に前立腺がんの全摘出手術が初めて保険収載された^[9][10]。当時は先進医療としての認可申請はされているものの、日本においては認可されておらず、医療費は健康保険の対象となっていなかったが、2012年4月1日より前立腺癌の全摘手術のみ保険適用となった（2017年現在も前立腺癌全摘術のみが適応）。診療報酬制度により前立腺癌の手術では黒字になるものの、胃癌に使用した場合には赤字になる^[11][9]。日本国内最初の大学病院内へのダビンチのトレーニングセンターは2012年4月に、宇山一朗をセンター長として藤田医科大学に開所された^[2]。肺癌や消化器癌、婦人科手術にも使用されているが、保険適応が認められていない為に病院側または患者側の個人負担で使用される。日本ではSiモデルが2億4800万円、Si-eモデルが1億7000万円であり、2016年9月末現在で大学病院を中心に237台導入されている。2018年の診療報酬改定で、腹腔鏡下直腸切除・切断術などの12件の術式について承認された。

MRI２検査

核磁気共鳴画像法（かくじききょうめいがぞうほう、英: magnetic resonance imaging、MRI）とは、核磁気共鳴（英: nuclear magnetic resonance、NMR）現象を利用して生体内の内部の情報を画像にする方法である。磁気共鳴映像法ともいう。

被験者に高周波の強い磁場を与え、人体内の水素原子に共鳴現象を起こさせ、共鳴した原子から発生する電波を受信コイルで取得し（また共鳴原子の位置が分かる）高分解能撮影を行う。それによって得られた信号データを三次元画像へ構成方法である。断層画像という点では、X線CTと一見よく似た画像が得られるが、原理は異なり、三次元的な情報等が多く得られる^{[注釈 1]}。しかしながらこれらの撮像診断時間は短くなく、騒音も大きい。

水分量が多い脳や血管などの部位を診断することに長けている。MRI装置のガントリーの中には磁石およびコイルが搭載される。PET診断との組み合わせた複合タイプも一部普及しつつある。

2003年にはMRIの医学におけるその重要性と応用性が認められ、"核磁気共鳴画像法に関する発見"に対して、ポール・ラウターバーとピーター・マンスフィールドにノーベル生理学・医学賞が与えられた。

1946年にFelix Bloch、Edward Purcell がNMR信号を発見^[2]、1950年 電気通信大学の藤原鎮男と林昭一が日本初のNMR信号を検出した^[3][4][5]。1964年にリヒャルト・R・エルンストとWeston Andersonがフーリエ変換NMRの実験に成功^[6]、1960年代にソビエトのウラジスラフ・イワノフが航空機の航法装置であるプロトン磁力計の原理を元に考案して関連する複数の特許を取得したが実用化には至らず^[7][8][9]、1970年にRaymond V. Damadianが腫瘍組織のT1、T2を測定した^[10][11]。1973年にLauterburがzeugmatographyというMRIを提案した^[12]、同年、北海道大学の阿部善右衛門らによって磁場焦点法を使った生体内の局所領域のNMR信号の収集に成功^{[13][14][15][16]}、1974年NMRによるマウス画像撮影、1978年にNMRによる初の人体画像撮影に成功した。日本では磁場焦点法を用いての画像化の試みが、田中邦雄らによって進められ^[17]、1979年に動物頭部での画像化がなされた^[18]。1981年に電子技術総合研究所の亀井裕孟のグループによって、200ガウス低磁場電磁石コイルにより投影画像再構成法を用いて先駆的な頭部像を撮影^[19]。その後、左右大脳半球の活動の違いを検出した^[20]。

医療現場に利用され始めた当初は、核磁気共鳴(NMR)現象を利用したCT（英: computer tomography、コンピュータ断層撮影）であったので、NMR-CTと言った。日本語での呼称として当初は核磁気共鳴CT検査と言っていたが、病院内で「核」という文字を使用することに抵抗があり、またMRIには放射線被曝がないという利点を誤解されかねないという懸念があり、MR-CTという呼称が考えられ、最終的には、MRIという呼称に落ちついた。日本では、東芝が国産常電導機MRI-15A(0.15T)を東芝中央病院（後の東芝病院）に設置した。また島津(SMT-20)、旭化成（MARK-J）、日立(G-10)、三洋(SNR-500)などもつぎつぎ開発され、国内外で激しく競い合う状況となる。1982年に中津川市民病院に日本国内の病院として最初に診療用に永久磁石式のFONAR QED 80-αが導入された^[21][22][23]。 1983年に入ると、放射線医学総合研究所に常伝導垂直型MARK-J（0.15T）が導入され、同型機が藤元病院（現藤元総合病院）に設置された。さらに、国立大学一号機としてブルッカー社製常電導機BNT-1000J（0.15T）が東北大学抗酸菌研究所に導入された。同年5月に東京慈恵会医科大学附属病院に厚生省から認可を受けた東芝の商用機の1号機が設置された^[24]。

現在^[いつ?]、超伝導電磁石を使用し強磁場を発生させることで、画像を精細かつ高コントラストで構成できるものが製品化されている。多くの施設では0.5テスラから1.5テスラの超伝導電磁石を用いたMRIが使われているが、最近^[いつ?]では3テスラの超高磁場装置が日本国内でも臨床使用が認められるようになり、大規模病院を中心に普及が始まりつつある（2007年末において約100台稼働の見通し）。研究用としては、理化学研究所にバリアン製の4.0テスラの装置、国立環境研究所にバリアン製の4.7テスラの装置、新潟大学脳研究所や自然科学研究機構 生理学研究所に、人体を撮像可能なゼネラル・エレクトリック製の7テスラの装置が設置されている。

主に永久磁石を使用するオープン型MRIは、冷凍機の運転やヘリウム補充が不要などランニングコストが低いため^[25]、中小規模の医療機関に広く普及している。低磁場なので騒音が少なく、漏洩磁場も少ないメリットのほか、ガントリ開口径が広いので心理的な圧迫感が少なく、外部からのアプローチも容易である。この特徴を生かし、小児や閉所恐怖症患者の検査、腰椎椎間板ヘルニアに対するレーザー治療などの術中（インターベンショナル）MRIに用いられる。

また現在^[いつ?]では、リウマチやスポーツ整形等に特化した、エム・アール・テクノロジー社製^[26]やエサオテ社製のコンパクト型四肢専用MRIが、日本でも販売されている。この装置は四肢撮像を対象としており、小型で、検査室の磁気シールド工事は不要である。また、閉所恐怖症や、身体の不自由な患者、他にもペースメーカー装着者など従来MRI検査が禁忌であった患者に対しても撮像が安全に施行できる可能性がある（5ガウスラインが28cm（radial）程度なため）。CTと組み合わせた「CT-MRI」や、PET（陽電子放射断層撮影）装置と組み合わせた「PET-MR」もある。

従来は数千万円する機器だったため応用範囲が限定されていたが、近年、新たな試みとしてソフトウェア無線の技術を取り入れることにより信号処理関連のオープンソース化が進みつつあり、従来であれば高額のため利用を躊躇するような分野への応用も可能になりつつある^[27][28]。