『CEL』 都市の透視図Ⅰ～Ⅳ
都市計画のいくつかの起源とその終焉－－都市の透視図Ⅰ， CEL24号， 大阪ガス，199306 （布野修司建築論集Ⅱ収録）
都市の病理学－「スラム」をめぐって，都市の透視図Ⅱ，CEL25，大阪ガス，199309（布野修司建築論集Ⅱ収録）
風水論のためのノ－ト－－都市の透視図Ⅲ，CEL26号，大阪ガス，199311（布野修司建築論集Ⅰ収録）
近代日本の建築家と都市計画－－都市の透視図Ⅳ，『CEL』27号，199403
住いを考えるこの一冊， 『CEL』，大阪ガス、200607
布野修司
新しい目標としての都市
日本の建築家が都市を対象化し始めるのは、明治末から大正初めにかけてのことである。当時の建築専門誌である『建築雑誌』や『建築世界』といった雑誌を見てみると、盛んに住宅や都市の問題が建築家によって語られ始めるのを見ることが出来る。その背景については、稲垣栄三の『日本の近代建築』（註１）の「九 新しい目標としての都市と住宅」に詳しい。
明治末年頃、建築界は帝国議事堂をめぐって揺れていた。欧化主義か、日本独自のスタイルか、折衷主義か、あるいは進化主義か、「国家を如何に装飾するか」をめぐる「議院建築問題」（一九一〇～一一年）である。しかし、大正期に入るとテーマはがらりと変わる。日本建築学会の合同講演会のテーマを見ても、「都市計画に関する講演」（一九一八年）、「都市と住宅に関する講演」（一九一九年）と都市と住宅がはっきりメイン・テーマに据えられるのである。しかし、その関心はそう広がりをもったものではなかった。稲垣は、「大正時代の建築は、・・・建築に関する法律の早急な制定という目標を見定め、この課題に取り組むのである。一九一九（大正八）年に、「市街地建築物法」と「都市計画法」が制定されるまで、建築家の社会政策的な関心はほとんどこの二つの法規の成立という目標にだけ向けられたということができる。」と書いている。
さらに続けて稲垣は次のように総括する。
「大正時代の建築家の善意は、一九年に公布された二つの総合的な法規を成立させるまでに止まっていて、それ以上に、実際に都市を改造し住宅を供給する事業には及んでいない。大正初期にはほとんど普遍的になった社会的関心は、建築家を未知の世界にかりたて、従来関心の対象とならなかった都市計画や住宅を、旺盛な知識欲をもって処理したのであるが、そこから彼らの行動の原理を導き出したわけではないのである。」
それでは、建築家は、その後の歴史において、実際に都市を改造し、住宅を供給する事業に取り組んで行くことになったのか。あるいは、自らの行動の論理を導き出し得たのか。大いに疑問がある。
興味深いことに、法規制のみを自己目的化しようとしているかにみえた当時の建築家のあり方に警告を発する一人の建築家がいた。皇居前の明治生命館、大阪中之島公会堂などの設計で知られる岡田信一郎である。
「建築家の或る者は、学者である、技術者である、其故に彼は条例の立案編纂に盡力しさえすればよい。決して政治的弥次馬や壮士のやうに、社会的事項の条例実施の事に関与する必要はない。其実施は為政者のことである。決して建築家の参与す可き事ではない。建築家は其嘱を受け条例を立案すれば足ると為すかも知れない。私は是等の高遠にして迂愚なる賢者に敬意を表する。而して彼等に活社会から退隠されんことを勧告する」（註２）というのである。岡田には、「社会改良家としての建築家」（註３）という理念があった。
大正期の建築論の展開についてはここでは触れる余裕がない。美術か技術か、用か美か、という二元論的議論の平面に対して、「建築を社会活動の入れ物」と捉える岡田信一郎は全く新しい認識を提出していたとみていい。彼にとって、条例をつくっただけでは何の意味もない。問題はその運用である。彼は、その運用における困難を予見し、憂慮する。例えば、建築家の養成が急務であることを訴えるのである。
実際、条例を制定しても都市行政の実際は制定者をいらいらさせるものであった。「吾人は強ひて現時の我国都市行政の組織を罵らんとするものではない。けれども事実に於て其成績思はしからさるは、全く市理事者の処置宣しきを得ざるを証明し、又之を監督しつつある市会議員の無責任を暴露するものではないか。」（註４）と片岡安をして語気を荒げさすのが実態だった。
しかし、この苛立ちはその後も深く自らを問うこと無く繰り返され続けてきたように見える。
日本の都市計画を貫通するもの
日本の建築家が都市を対象化し、具体的なアプローチを始めるのは以上のように明治末から大正期のことであるが、日本の都市計画そのものの起源はもちろんそれ以前に遡る。一般的には、一八八八（明治二一）年の東京市区改正条例の公布と翌年の同条例施行および市区改正設計の告示をもって日本の近代都市計画の始まりとされる。日本の都市計画は既に百年余りの歴史をもっていることになる。
およそその歴史を振り返る時、石田頼房による時代区分がわかりやすい（註５）。石田によれば、今日に至る日本の都市計画の歴史は以下の八期に区分できる。
第一期の欧風化都市改造期（一八六八～一八八七年）は、銀座煉瓦街建設（一九七二年）、日比谷官庁集中計画（一八八六年）などを経て、東京市区改正条例へ至る日本の都市計画の前史である。この過程については、藤森照信の『明治の東京計画』（註６）が詳しく光を当てるところだ。
第二期の市区改正期（一八八〇～一九一八年）を経て、第三期の都市計画制度確立期（一九一〇～一九三五年）において、東京市区改正土地建物処分規則（一八八九年）などを踏まえて、都市計画法、市街地建築物法が制定（一九一九年）され、戦前期における都市計画制度が一応確立される。この時期の震災復興都市計画事業（一九二三年）は、日本の都市計画にとって極めて大きな経験であったといっていい。同潤会による不良住宅地区改良事業、住宅供給事業、また、土地区画整理事業の既成市街地への適用など、具体的な事業展開がなされ出すのである。
一五年戦争下の第四期戦時下都市計画期（一九三一～一九四五年）は、ある意味では特殊である。国土計画設定要綱（一九四〇年）にみられるように、国土計画、防災都市計画などが全面的に主題となった時期である。しかし、都市計画史の上では、決して空白期でも停滞期でもない。数多くの実験的な試みがなされた時期である。極めて大きな経験となったのは、植民地における都市計画の実践であった。
戦後については、戦後復興期の経験（第五期 戦後復興都市計画期 一九四五～一九五四年）の後は、一九六八年の新都市計画法、一九七〇年の建築基準法改正が画期になる（第六期 基本法不在・都市開発期 一九五五～一九六八年 第七期 新基本法期 一九六八～一九八五年）。既成緩和策が取られた反計画期の問題（第八期 反計画期 一九八二年～）は、バブル崩壊後、今日における問題でもある。
問題は、以上のような日本の都市計画の歴史を貫いている課題である。建築家が都市に目覚めて以降、具体的なアプローチが様々に展開されてきたのであるが、残されている課題は依然として多いのである。
石田頼房は、歴史を貫く日本の都市計画の課題として、まず、外国都市計画技術の影響をあげる。外国とはもちろんヨーロッパの国々である。明治期のお雇い外国人による都市計画技術や建築技術の直接導入以降、常にモデルは欧米にあった。オースマンのパリ改造と市区改正、ナチスの国土計画理論と戦時体制下の国土計画理論、グレーター・ロンドン・プランと首都圏整備計画、戦後でもドイツのＢ（ベー）－プラン（地区詳細計画）と地区計画制度（一九八〇年）など、ほとんどがそうである。日本のコンテクストの中から独自の手法や施策が生み出されるということはなかったのである。
さらに、もう少し基本的なレヴェルで日本の都市計画の課題を石田は挙げる。すなわち、都市計画の主体の問題、都市計画の財源の問題、土地問題、所有権と土地利用規制の問題、都市計画の組織の問題である。
都市計画の主体は誰なのか。誰が都市計画を行なうのか。国なのか地方自治体なのか、行政なのか住民なのか。住民参加論が様々に展開されてきたのであるが、その実態たるや薄ら寒い限りである。国の補助金事業を追随する形がほとんどで、決定プロセスは不透明である。
都市計画の財源はどこに求められるか。何でまかなうのか。受益と負担の問題は一貫する問題である。都市計画事業が生み出す開発利益の帰属をめぐっては、政、財、官をめぐって癒着の構造があり、実に曖昧なままである。
土地問題、あるいは土地所有権と利用権、土地の公共性と私有権、所有権と土地利用規制の問題は、都市計画の基本的問題であり続けている。土地私有制は資本主義社会の基本である。土地の売買、建設は基本的には自由である。しかし、都市計画が都市計画として成立するためには、土地の利用についての何らかのコントロールが可能でなければならない。そのためには理念が必要である。例えばその前提となる公共性の概念は日本において極めて未成熟であり、曖昧である。そうした状況に西欧の都市計画モデルを導入するところにまず混乱の源がある。ある意味で、日本の都市のあり方を規定してきたのは、土地への投機行動である。そして、それを規制する法制度である。極端にいうと、そのいたちごっこがあるだけで、結果として無秩序な誠に日本的な都市が出来上がってきたのである。
戦後建築家と都市
戦後まもなく日本の建築家にとっての全面的な主題は戦後復興であった。具体的な課題としての都市建設、住宅建設が焦眉の課題であった。戦災復興都市計画には数多くの都市計画家が参加している。
戦災復興院は、典型的な一三の都市について、建築家に委嘱して調査計画立案作業を行った。一九四六年の秋から夏にかけてのことである。高山栄華が長岡市、丹下健三が広島市、前橋市、武基雄が長崎市、呉市などの計画立案に当たった。また、東京都は、一九四六年二月に東京都復興都市計画コンペを銀座、新宿、浅草、渋谷、品川、深川といった地区をとりあげて行っている。
この復興コンペを含む「東京戦災復興都市計画」は、ある理想の表現であった。結果として、実施されなかった計画であり、そうした意味では未完である。否、現実の過程は、その計画とは大きく異なった方向に展開してきたのであった。紙の上にある理想の図式を描くスタイルがここでも踏襲された。都市計画制度も都市計画技術もむしろ戦前との連続線上に前提されていた。欧米諸国が新しい都市計画制度を模索する取り組みを見せたのに対して、日本の場合、あまりにも余裕がなかった。
朝鮮特需によってビル・ブームが始まり、戦災復興が軌道に乗ると建築家の都市計画への関心は相対的に薄れていく。理想の計画案より、高度経済成長へむかうエネルギーが都市の形態を支配して行くのである。こうして、関東大震災直後に続いて、日本の建築家・都市計画家は、理想の都市計画を実践する機会をまたしても失ったのであった。
建築家が再び都市への関心を露にするのは、一九六〇年前後のことである。盛んに都市のプロジェクトが建築家によって描かれるのである。菊竹清訓の「海上都市」、「塔状都市」、黒川紀章の「空間都市」、「農村都市」、「垂直壁都市」、槙文彦・大高正人の「新宿副都心計画」、磯崎新の「空中都市」、そして丹下健三の「東京計画１９６０」などがそうだ。また、メタボリズムをはじめ様々に都市構成論が展開されるのである。アーバン・デザインという領域の確立、都市デザインの方法および発展段階についての整理、建築への時間性の導入とその技術化、槙文彦の「群造形論」、大谷幸夫の「 試論」、磯崎新の「プロセス・プランニング論」、原広司の「有孔体理論」、西沢文隆の「コートハウス論」などがそうだ。六〇年代に至って、建築家が一斉に「都市づいて」行った過程とその帰結については『戦後建築論ノート』（註７）で詳述するところである。
「アーバン・デザインという一つの領域を仮構し、建築家の構想力による都市のフィジカルな配列を提案することによって、その社会的、経済的、技術的実現可能性を問うというスタイルは、近代建築の英雄時代の巨匠のスタイルである。・・・しかし、都市へのコミットの回路として、こうしたスタイルが衝撃をもち得たのは、六〇年代初頭のほんのわずかな幸福な時期に過ぎなかった。未来都市のプロジェクトは、ほぼこの時期に集中して提出されたのみで、急速に色あせていくのである。一面から見れば、六〇年代の過程は、彼らの構想力が現実化されていく過程であったといえよう。彼らのプロジェクトが色あせて見え出したのは、現実の過程がそれを囲い込み、疑似的な形であれ現実のコンテクストのなかでそれなりの形態をあたえることによって、追い越し始めたからである。それをものの見事に示したのが、大阪万国博・ であり、沖縄海洋博であった。・・・」（註７）
ポストモダンの都市論
オイルショックとともに建築家の「都市から撤退」が始まる。若い建築家たちの表現の場は、ほとんど住宅の設計という小さな自閉的な回路に限定されていく（註８）。
大規模なニュータウンの基本設計など具体的な仕事が当該機関に委ねられ、実践の機会が失われたということもある。しかし、建築家が自ら都市への回路を閉ざした点が大きい。自らの方法論やプロジェクトの提示によって引き起こされる現実の様々なコンフリクトを引き受けようとする意欲も余裕もなくなるのである。そういう意味では、建築家たちは二重に都市への回路を閉ざされ、また自ら閉ざしていったのであった。その事情は今も猶変わらない。
ところが、再び、都市の時代がやってくる。バブル経済の波が日本列島を襲うなか、東京をはじめとする日本の都市は大きく変容することになるのである。建築家は、またしても、また、無防備にも、都市へと駆り立てられていくことになった。民間活力導入のかけ声のもと規制緩和による「反計画」の時代が始まる。建築家の無防備さも、無手勝つ流も「反計画」の時代に再び受け入れられたように見えたのであった。
建築家が都市への具体的実践の回路を断たれる一方で、都市への関心はむしろ次第に大きくなっていく。東京論、都市論の隆盛はその関心の大きさを示している。その背景にあったのがバブル都市論である。膨大な金余り現象からの様々な都市改造計画への様々な蠢きである。
この間の都市論は、およそ三つにわけることができる。ひとつは剥き出しの都市改造論であり、都市再開発論である。なぜ、都市改造なのか、特に東京をめぐってははっきりしている。一言でいえば、「フロンティアの消滅」である（註９）。例えば、東京が単純にその平面的広がりを考えても過飽和状態に達しつつあることは明かなことだ。東京一極集中がますます加速されるなかで、都市発展のフロンティアが消滅しつつある。そこで、まず求められたのがウオーター・フロントである。また、未利用の公有地である。そして、地下空間であり、空中である。空へ、地下へ、海へ、フロンティアが求められた。そして、それが全国へと波及して行ったのである。
もうひとつの都市論の流れは、レトロスペクティブな都市論である。都市化の進展によって失われた古きよき都市の伝統や記憶が次々に掘り起こされていった。都市の中の過去が、自然が現代都市への批判として対置されたのである。もちろん、そうした素朴な回顧趣味は都市改造のうねりに巻き込まれてしまう。水への郷愁がストレートにウオーターフロント開発へ結び付けられたことがそれを示している。
さらにもうひとつの都市論の流れは、いわゆるポストモダンの都市論である。すなわち、いまあるがままの現代都市、とりわけ、国際化し、ますます人工環境化し、スクラップ・アンド・ビルドを繰り返す仮設都市、東京をそのまま肯定し、愛（め）であげる都市論である。ただただ、今都市が面白い、東京が面白いという都市論である。このポストモダンの都市論の系譜は、レトロスペクティブな都市論をすぐさま取り込む。ポストモダン・ヒストリシズムと言われた皮相な歴史主義的なポストモダン・デザインが都市の表層を覆い出したのである。
こうしてあえて三つの都市論の流れを区別してみてわかることは、全体としてそれぞれがつながっていることである。レトロスペクティブな都市論は一見都市改造への悲鳴であるようでいて、ポストモダンの都市論を介して過去の都市を疑似的に再現する回路に送り込まれたし、ポストモダンの都市論は、都市改造の様々な蠢きをその華やかさのうちに包み込むものであった。
都市計画という妖怪
そうしてバブルが弾けた。再び、都市からの撤退の時期を迎えつつある。以上簡単に振り返ってみたように、建築家と都市の関わりは、震災、戦災、高度成長経済、バブル経済による建設と破壊の歴史とともにあった。再び、バブルが訪れるまで建築家は首をすくめてまつだけなのであろうか。おそらく、そうではない。都市と建築とをめぐるより根源的な方法とアプローチが求められていることがそろそろ意識されてもいい筈なのである。
六〇年代における建築家による様々な都市構成論の模索は何故現実のプロセスの中で試され、根づいていくことがなかったか。ひとつには建築家の怠慢がある。都市計画家、プランナーという職能が未だ成立しない状況において、建築家は自らの理論や方法を実践するそうした機会を自らも求めるべきであった。しかし、そう指摘するのは容易いのであるが、そんなに簡単ではない。都市計画の問題はひとりの建築家にどうこうできるものではないからである。
日本の都市計画の問題はまずその仕組み自体にある。端的に言えば、その仕組みが不透明でわかりにくいことである。
第一、そのわからなさは法体系の体系性の無さに現れている。都市計画に関わる法律と言えば、都市計画法や建築基準法にとどまらず、およそ二百にも及ぶ。それぞれに諸官庁が絡み、許認可の権限が錯綜する。都市計画家であれ建築家であれ、都市計画関連法の全てに知悉して都市計画を行なうことなど不可能である。また、都市計画関連法の全体がどのような都市計画を目指しているのか、誰も知らないのである。
否、都市計画関連法の全体が自己表現するのが日本の都市の姿だといってもいい。その無秩序が法体系の体系性のなさを表現しているのである。
第二、都市計画といっても何を行なうのか、その方法は必ずしも豊かではない。都市計画法の規定する内容も、建てられる建築物の種類やヴォリュームを規制するゾーニングの手法が基本である。誤解を恐れずに思い切って言えば、容積率や建ぺい率の制限、高さ制限、斜線制限、日影制限などのコントロールと個々の建築のデザインとは次元の違う問題である。本来、個々の建築のデザインは近隣との関係を含んでおり、当然、都市計画への展開を内包しているべきものであるけれど、一律に数字で規制することでその道を予め封じられているともいえるのである。
フィジカルな都市計画の基本となる道路や河川などのインフラストラクチャーの整備や公共建築の建設をみると問題はさらに広がり、日本の政治経済社会の構造に関わる問題につながってくる。建築家ならずとも、都市計画というとうんざりするのは、そうした構造を思うからである。
各自治体における都市計画といっても、各省庁の立案した補助金事業やある枠組みで決定された公共事業をこなすだけにすぎない実態もある。政官財の癒着といわれる構造の中で得体の知れない妖怪が蠢いている。そんな日本で建築家が無力感をもつとしても必ずしも責められないであろう。
計画概念の崩壊
「ミテランのいわゆるグラン・プロジェはパリにおいて、オスマンがやり残した部分を補完する作業であったというべきであろう」と磯崎はいう（註１２）。首都を壮大に構築する企図は一九世紀の殆どの国家で見られた。国家権力と首都の都市計画の強力な結びつきは、そうした意味では一九世紀的だ。しかし、一九八九年のベルリンの壁の崩壊まで、それは続いたのだと磯崎はいう。ヒトラー、スターリン、ミテランの首都計画がその象徴だ。しかし、国家というフレームが崩壊し、国境という障壁が無効になるにつれて、都市もまたその姿を消すのだ、というのが磯崎の直感である。
確かに、国家権力を可視化し、国家理性を象徴する首都という概念は崩壊して行くだろう。強力な国家権力による都市計画のあり方を想起するのはアナクロである。根源的問題はその先にある。おそらく問うべきは近代的な都市計画の方法そのものなのである。
近代都市計画の理念を支えてきたのはユートピア思想である。その起源として挙げられるのは、オーエンであり、フーリエであり、サンシモンであり、空想的社会主義といわれたユートピア思想である。そして、その思想は社会主義都市計画の理念へもつながっていく。いま、社会主義国の「崩壊」が大きくクローズアップされるなかで、同じように問われるのが、社会主義の都市計画理論であり、また、近代都市計画の理論なのである。
より一般的には、計画という概念そのものが決定的に問われているといってもいい。計画という概念はもちろん古代へ遡ることができる。しかし、われわれにとっての計画という概念はすぐれて二〇世紀的な概念とみていい。第○次五ケ年計画という形で、社会的意味をもって一つの流行概念になったのは今世紀、それも一九三〇年代になってからである。その発端にあるのがソビエトにおける経済五ケ年計画である。いうまでもなく、国家を主体とするそうした計画は資本主義諸国においても受け入れられていった。今、それが全面的に問われているのである。
社会に対する働きかけの合理的な体系、一定の主体が一定の目的を達成するために合理的に統合された行動を行うための手段の体系が計画であるとして、主体とは何か（誰が誰のために働きかけるのか）、目的とは何か（何のために働きかけるのか、具体的な形で明確化できるのか）、手段とは何か（合理的客観的に評価できるのか）、そもそも合理的とは何か、社会主義が「崩壊」し、国家や民族というフレームが揺れる中で、全てが揺らぎ始めている。もちろん、計画という概念が依拠する世界観、例えば、数量的統計的世界認識や一元的尺度への還元主義への根底的懐疑が表明されてから既に久しいといっていい。ただ、必ずしも、それに変わる概念や手法を我々は未だ手にしていないのである。
ここでわれわれは再び全体と部分をめぐる基本的な問題へたち帰ることになる。全体から部分へか、部分から全体へか、部分の中の全体か、全体の中の部分か、都市と建築をめぐる、あるいは都市と住居をめぐる基本的問いである。
少なくとも言えることは、都市というのは計画されるものであると同時に生きられるものだということである。そのダイナミックな過程を組み込まないあらゆる都市計画理論はそれだけでは無効であるということである。近代日本の都市計画の歴史が教える最大なものも、都市が無数の集団の作品であり、建築家の構想力や空間の創造も生きられてはじめて意味を持つということである。
註１ 稲垣栄三、『日本の近代建築』（上）（下）、ＳＤ選書、一九七九年
註２ 岡田信一郎、「建築條例の実施に就いて」、『建築世界』 一九一六．〇一
註３ 岡田信一郎、「高松工学士に与えて『建築家は如何なる生を活く可きか』を論ず」、『建築画報』 一九一五．〇三
註４ 片岡安、「都市計画と輿論の喚起」、『建築世界』 一九一九．〇四
註５ 石田頼房、『日本近代都市計画の百年』、自治体研究社、一九八七年
註６ 藤森照信、『明治の東京計画』、岩波書店、一九八二年
註７ 拙稿 「第一章 建築の解体ー建築における一九六〇年代」 『戦後建築論ノート』、相模書房、一九八一年
註８ 拙稿 「世紀末建築論ノートⅠ デミウルゴスとゲニウス・ロキ」 建築思潮 創刊号 一九九二年一二月
註９ 拙稿 「ポストモダン都市・東京」 早稲田文学 一九八九年
註１０ 越沢明 『満州国の首都計画』 日本経済評論社 一九八八年
註１１ 磯崎新 「「都市」は姿を消す」 「太陽」 一九九三年四月
註１２ Ｅ．Ｊ．オーエンズ 松原國師訳 『古代ギリシャ・ローマの都市』 国文社 一九九二年
註１３ 拙稿 「都市計画のいくつかの起源とその終焉」 『ＣＥＬ』２４ 一九九三年六月
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